これからの人事はHRテックなしでは戦えない

人材獲得競争に勝つための「戦略人事」とは?

採用においてもデータを活用し、トレンドに合った人材を積極的に獲得することが、ますます肝要になっている。とくに日本企業は、母集団は一定数確保できても、似たようなタイプの応募者が集まりやすいと言われる。他業種の優秀層やイノベーター的な人材を確保し、グローバル競争で優位に立つという観点からも、データの活用による施策が急務となっているのだ。

人事パーソンにとって、戦略人事は大きなチャンス

もっとも、定年制など旧来型の制度が残っている大手企業が戦略人事を導入するには、多くの障壁もあるだろうが、岩本特任教授は「人事が率先して社内・社外の関係者を巻き込むことや、CHRO(Chief Human Resource Officer:最高人事責任者)の存在が戦略人事のカギ」と語る。

CHROは、従来の人事部長と異なり、データ分析をもとに経営の観点で人材マネジメントを企画・実行する、戦略人事のキーパーソンだ。経営企画やビジネス側の人間が人事のトップを担うことも多いが、逆に人事戦略に明るい人事担当者がビジネスの視点を身に付け、リーダーシップをとるケースもある。

「いずれにしても重要なのは『経営・人事・テクノロジー』の3つを理解し、融合させること。データを活用して理論的な採用や人員配置を行うことは、企業の事業戦略にも関与していくことですから、人事にとって大きなチャンスになります。アメリカだとHRテックを活用できる人材は『デジタルHRエキスパート』といって物凄く高い給料で引き抜かれることもあります」

テクノロジーというと、どうしてもサイエンティストの領域のように聞こえがちだが、AIやクラウドが身近になった今、実は誰もが意識せずともスマホでAIを使っている。それと同じように直感的な操作で扱えるようになっているのがHRテックの進化であり、現在のツールは人事担当者がマニュアルを読まなくとも操作できるほど分かりやすい。人事データの少ない中小企業であればすぐにでも始められるし、大手企業でも採用業務から導入を始めるのは比較的容易だろう。まずはUIに優れたクラウド一元型のサービスで、ノンコア業務の脱却から始めてみてはいかがだろうか。

「『統計学がわからないから』などと食わず嫌いにならず、どんどんデータを活用してほしい。これだけのサービスが溢れている今、もはやそれを使わないことは大きな機会損失になります」と岩本特任教授は指摘する。

これからの人事には、データをうまく活用しながら自社の経営戦略に則った採用をスピード感を持って行うことが、ますます期待されてくるだろう。そのためにも、どういったサービスを活用しどのように自社の採用管理システムを効率化していくかがカギとなってくるのだ。


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