2027年リニア開業で､日本はこう変わる 経営学者･入山章栄氏が語る｢リニア開業後」

山梨リニア実験線を走るL0系。時速500kmで浮上走行をする

2027年、日本は転機を迎える。東京（品川駅）と名古屋間でリニア中央新幹線（以下、リニア）が開業するからだ。リニアの登場によって、何が変化し、どのようなチャンスが生まれるのか。気鋭の経営学者・入山章栄氏にリニア開業後の”日本の未来”について語ってもらった。

フランス、ロシア、韓国のGDPを上回るマーケットが誕生

超電導リニアの開発は、1962年にまでさかのぼる。東海道新幹線開業の2年前だ。そこから半世紀以上に及ぶ研究と試験走行を経て、日の目を見ようとしている。

リニア開業によって何が変わるのか。注目すべきは、人口6500万人規模という世界に類例を見ない巨大都市圏の誕生だ。既存の東海道新幹線では、東京（品川）から名古屋まで移動するのに約1時間半、新大阪まで約2時間半を要する。一方、時速500キロで走るリニアが開業すれば、移動時間は名古屋まで最速40分、大阪まで最速67分へと大幅に短縮する。三大都市間をより手軽に移動できる環境が整うことで、1つの巨大な経済圏が出来上がるのだ。

つながるのは三大都市圏だけではない。リニアが開業すれば、三大都市の間に位置する山梨県や長野県、岐阜県等の沿線エリアもその一部になる。東海道新幹線沿線地域なども含めたJR東海のマーケットエリアのGDPは約330兆円に達し、これはフランス、ロシア、韓国のGDPを上回る。

また、リニアによって東名阪を結ぶ日本の大動脈が二重系化されれば、日本経済全体の「リスクヘッジ」にも貢献する。

1日約47万人、1年間で約1.7億人の乗客を運ぶ東海道新幹線は、東京、名古屋、大阪を中心とした三大都市圏を結び、日本の大動脈輸送を担っている。開業して50年以上が経過した現在、JR東海では、将来の経年劣化や地震などの大規模災害への備えとして、絶えずメンテナンスや十分な地震対策を講じているが、その走行地域は南海トラフ巨大地震の震源域に含まれている。万が一、東海道新幹線が長期間にわたって停止することになれば、大量のビジネス客を運ぶ大動脈を止めることになるため、日本経済に与えるインパクトは大きい。

リニアは、リスクヘッジという意味を含めた、日本経済の安定を確保する重要な施策ともいえる。

巨大都市圏の誕生は、ビジネスや余暇の過ごし方などに変化をもたらす。早稲田大学ビジネススクール准教授の入山章栄氏は、「リニアの沿線地域で次々にイノベーションが生まれるかもしれない」と期待を寄せる。

早稲田大学ビジネススクール
入山章栄 准教授
慶應義塾大学経済学部卒業、同大学大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所に勤務した後、ピッツバーグ大学経営大学院でPh.Dを取得。2013年より現職。著書に『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』（日経BP）など。監訳・解説した近著に『両利きの経営』（東洋経済新報社）

「結果を残している経営者の多くは、ほぼ例外なく多くの移動をして多くの人に会っています。先日、私がリスペクトしている経営者のお1人が『創造性は移動距離に比例する』と話していたのですが、まさにそのとおりだと思います」

結果を残す人が自ら積極的に移動するのは、ビジネスを有利に進めるための、もっと言えばイノベーションを起こすための「情報」を取るためだ。

「インターネット上の情報は、誰でもアクセスできるため、相対的に価値はないと考えるべきです。本当に価値があるのは、対面で得られる『ここだけの話だけど……』というインフォーマルな情報です」（入山氏）。こうした表に出ていない情報がビジネスの勝負を決めるという。

「『インターネットの時代なので、どこでビジネスしても変わらないですよね』とよく質問されるのですが、これは逆に考えるべきです。シリコンバレーで次々イノベーションが起こる理由の1つとして、起業家や投資家、エンジニアが集積し、物理的にいつでも会える環境にある、という面が無視できません。面白い人が集まる都市には、さらに面白い人が集まります」（入山氏）

インターネットが発達した現在においても、人とリアルに会って対話することに価値があるということだ。

北品川非常口及び変電施設の工事風景

事実、1人1台スマホを持つことが当たり前の時代となった現在、オンライン会議をいつでもできる環境になり、人とリアルに会う必要がなくなったように思えるが、ビジネス客がメインである東海道新幹線の輸送量はリーマンショック後の一時期を除いて伸び続けている。

「リニア開業によって、人の移動がさらに活発、広域になれば、今まで以上にインフォーマルな情報が行き交うようになり、イノベーションが生まれる可能性が広がります」（入山氏）

一方で、入山氏が注目するのは、ビジネスパーソンが複数の拠点を持つ効果だ。

「日本は人口減少時代に入りましたが、これからは1人が2～3役を持つ時代になると考えています。仕事面では副業が活発になり、生活面では2拠点生活が増える、という具合にです。昨今、軽井沢や鎌倉、千葉などと東京の間で2拠点目を構える人が目立ってきています。人口減少の時代になると、地価が下がり、現在よりセカンドハウスを購入することのハードルが下がっていくことが予想されます。人々が複数の拠点で生活をするようになると、日本全体のアクティビティの量は増えるでしょう」

中間駅の山梨県駅、長野県駅、岐阜県駅は、いずれも東京とは異なり自然豊かな環境に恵まれている。「東京のみならずこうした環境にも身を置き、両拠点を行き交って楽しみながらビジネスをする人は増えるのではないでしょうか」（入山氏）。

また、リニアが大阪まで全線開業した後、東海道新幹線はのぞみ中心のダイヤから、ひかり、こだまの割合が高くなるため、ひかり、こだま停車駅の利便性が向上する。リニアの開業はひかり停車駅の多い静岡県などにもメリットがあるのだ。

リニアの開業は、三大都市圏やその周辺地域を中心に、ビジネス面、ライフスタイル面で大きな変化をもたらす可能性を秘めている。リニア中央新幹線の詳細はこちらのホームページにまとまっている。こちらのホームページを覗いて自分なりのリニアが完成した暁の「未来」を想像してほしい。