2027年リニア開業で､日本はこう変わる 経営学者･入山章栄氏が語る｢リニア開業後」

山梨リニア実験線を走るL0系。時速500kmで浮上走行をする

2027年、日本は転機を迎える。東京（品川駅）と名古屋間でリニア中央新幹線（以下、リニア）が開業するからだ。リニアの登場によって、何が変化し、どのようなチャンスが生まれるのか。気鋭の経営学者・入山章栄氏にリニア開業後の”日本の未来”について語ってもらった。

フランス、ロシア、韓国のGDPを上回るマーケットが誕生

超電導リニアの開発は、1962年にまでさかのぼる。東海道新幹線開業の2年前だ。そこから半世紀以上に及ぶ研究と試験走行を経て、日の目を見ようとしている。

リニア開業によって何が変わるのか。注目すべきは、人口6500万人規模という世界に類例を見ない巨大都市圏の誕生だ。既存の東海道新幹線では、東京（品川）から名古屋まで移動するのに約1時間半、新大阪まで約2時間半を要する。一方、時速500キロで走るリニアが開業すれば、移動時間は名古屋まで最速40分、大阪まで最速67分へと大幅に短縮する。三大都市間をより手軽に移動できる環境が整うことで、1つの巨大な経済圏が出来上がるのだ。

つながるのは三大都市圏だけではない。リニアが開業すれば、三大都市の間に位置する山梨県や長野県、岐阜県等の沿線エリアもその一部になる。東海道新幹線沿線地域なども含めたJR東海のマーケットエリアのGDPは約330兆円に達し、これはフランス、ロシア、韓国のGDPを上回る。

また、リニアによって東名阪を結ぶ日本の大動脈が二重系化されれば、日本経済全体の「リスクヘッジ」にも貢献する。

1日約47万人、1年間で約1.7億人の乗客を運ぶ東海道新幹線は、東京、名古屋、大阪を中心とした三大都市圏を結び、日本の大動脈輸送を担っている。開業して50年以上が経過した現在、JR東海では、将来の経年劣化や地震などの大規模災害への備えとして、絶えずメンテナンスや十分な地震対策を講じているが、その走行地域は南海トラフ巨大地震の震源域に含まれている。万が一、東海道新幹線が長期間にわたって停止することになれば、大量のビジネス客を運ぶ大動脈を止めることになるため、日本経済に与えるインパクトは大きい。

リニアは、リスクヘッジという意味を含めた、日本経済の安定を確保する重要な施策ともいえる。