日産リーフe＋がもたらす､もしもの時の安心 ｢EVでしか目指せない世界｣とは何か？

1月9日、日産「リーフe+」が発表された。リーフといえば、2010年に初代の発売を開始して以来、グローバル市場で32万台以上^※を販売してきた実績を持つ、世界で最も売れている電気自動車（以下、EV）だ。このタイミングでリーフのハイスペックバージョンを出すことの意味とは――。

※2018年6月現在

充電容量が増えることでできること

日産リーフは、EVということばかりが注目されるが、搭載されている先進的な運転支援機能も見逃せない。高速道路の同一車線内を走行中、前走車との車間を維持して追従走行を行う「プロパイロット」、運転に不慣れな人の車庫入れを支援する「プロパイロットパーキング」、アクセルペダルの操作ひとつで加速と減速が行える「eペダル」といった運転支援機能を充実させることで、一歩先の未来的なドライブ感覚を体感することができる。

ガソリン車とは違う、モータードライブがもたらす静かで快適な走りは、移動のストレスを減らし、運転の不安を払拭してくれるだろう。そこへ今回のバージョンアップだ。

今回のモデルは、2代目リーフのバッテリー容量を40→62kWhにアップしたハイスペックバージョンで、満充電で走れる航続距離もJC08モードで400km→570kmに、WLTCモードで322km→458kmに延長された。実際に走れる航続距離は、電装品の使用状況やアクセルの踏み込み具合で変動するものの、バッテリーの容量が増して足が伸びれば、充電を行うタイミングに自由度が広がる。

バッテリー容量の増大はクルマとしての能力を引き上げるだけでなく、別の意味での安心をユーザーに与える。もしもの時の「備え」になるのだ。

2018年9月、北海道胆振東部地震で発電所の機能がダウンし、北海道全体がブラックアウトしたのは記憶に新しい。被災した住民たちがスマートフォン（以下、スマホ）を充電するための電気を求めて、避難所などで長蛇の列を作る様子を見た人も多いのではないだろうか。

この時、もし家庭に日産リーフがあればどうなったか。62kWhのバッテリーを搭載した仕様の場合、満充電で一般家庭の2、3日分の電力が供給できるポテンシャルが備わっているため、スマホの充電はもちろん、普段と変わらない生活を送れていた可能性すらある。

それだけではない。慶應義塾大学理工学部の西宏章教授は、EVが災害時に命を救う可能性もあると話す。

「大地震が起きれば津波の心配もある、そんな時にEVがあれば状況を変えることもできるでしょう。バッテリーに残っている電力は貴重なエネルギー資源となり、スマホや通信機器の充電、照明や簡単な調理にも活用できるのです」

一般家庭はさることながら、自治体がEVを持つことにも大きな意味がある。たとえば、電力が不足している避難所に優先的にEVを配車する、あるいは、太陽光発電設備のある公的施設を把握できれば、太陽光発電とEVを使って、循環的に無駄なく被災者へ電気を届けることができるだろう。

電力の分散化とEVの役割

大型の発電所がダウンした時のリスクを分散する観点から、VPP（バーチャル・パワー・プラント）と呼ばれる仕組みが、いま資源エネルギー庁などを中心に議論されている。これは、電気の需要と供給を高度なエネルギーマネジメント方法を用いて調整し、エネルギーの地産地消を行うものだ。VPPが日本全国の各地で確立されれば、一カ所の大規模発電所がダウンしても、広範囲に及ぶブラックアウトは起きにくくなる。

このVPPにおいて、EVには蓄電池としての役割が求められている。各家庭での蓄電池利用が広がることでVPPは機能しやすくなるからだ。

一方で、西教授は長崎の五島列島でEVを活用した興味深い実証実験をしている。

「実験では、福江島という島に150台のEVを導入し、急速充電器を14基ほど設置しました。その中で、福江港ターミナルビルの電力需要ピークを分散させるためには何台の EV から電力を融通してもらえばいいかをシミュレーションしたところ、福江港ターミナルビルの場合、夏は66台、冬は33台のEV^※で十分対応できることがわかりました」

電力の無駄のない利用にEVはひと役買うことが証明されたわけだが、西教授によれば、これを一般社会に当てはめようとすると厳しい数字が浮かび上がる。

※バッテリー容量は16kWh

「やはり課題は普及率。電力需要のピークシフトのために必要なEVの普及率は80％ほど、さらにVPPで安定的に電力を供給するためには、理論上、日本では一人一台のEVが必要になってしまいます。ただ、悲観する必要はなくて、実験でターミナルビルがカバーできたように、普及率が低くてもそれに応じた効果は期待できます。たとえば、電気が使われる時間や使用用途が把握しやすいオフィスビルや工場など、場所を限定すれば実現できることは多くあります」

実際、徳島県や会津若松市（福島県）など、日本全国で複数の自治体が非常時の電源として日産リーフを導入している。地方銀行や介護福祉施設といった場所でもEVは活躍し、事業の継続性を担保しているのだ。

EVでしか目指せない世界

EVは災害時の電力を確保し、未来の電力システムを担うことが期待されるなど、もはや人や荷物を移動させる「クルマ」という枠には収まらなくなってきている。

「遠くの人と会話をするツールは、電話、携帯、スマホへと進化しました。しかも、現在のスマホはもはや電話としての機能は薄れ、音楽を再生したり、仕事をしたり、人をつないだりするツールです。同じように、EVは私たちの生活を変えていく存在へと進化していくのではないでしょうか」（西教授）

日産リーフはこれまでに32万台が販売され、その数だけEVのある生活を提供している。それは、われわれが新たな時代にすでに足を踏み入れているということかもしれない。今回の日産リーフe＋の登場はユーザーの選択肢を増やし、EV時代を加速させるものと言えそうだ。