東洋経済オンラインとは

2019年大学入試が例年どおり難しい理由 見えてきた2019年大学入試の予測と対策

AD
  • 立命館大学 制作:東洋経済企画広告制作チーム
4月を笑顔で迎えられるように、2019年の大学入試では万全を期したい

2019年1月から始まる大学入試は、これまでよりも合格水準が高まるとみられている。「定員管理の厳格化」施策と東京23区内の大学の定員増凍結施策が重なり、各大学が合格者を絞ると考えられているためだ。こうした中で確実な合格・入学を目指す受験生に求められるのは、賢い併願戦略である。難化要因そろい踏みの2019年入試を勝ち抜くには、各大学の入試制度はもとより、実施日程や会場にも注意を払う必要がある。

合格ラインが実質的に引き上げ

今、大学入試の様相が大きく変わっている。入試の変化といえば、20年度入試から導入される大学入学共通テストの動向が注目されている。ところが、実は別の面からの変化がすでに深く進行していることにお気づきだろうか。

発端は16年、学生数が定員を超過している大学に対して文部科学省が補助金交付を打ち切る、いわゆる「定員管理の厳格化」を開始したことだ。例年、ほとんどの私立大学は、入試・合格発表日程が自大学より後になる大学へ合格者が入学することを見込んで、定員以上の受験者を合格させている。合格者数は、各大学が過去の実績をもとに設定しているわけだが、「ふたを開けてみなければわからない」というのが実情だ。大学側としては、新年度の定員割れ回避を目指すことから、結果的に定員超過となるケースが少なくなかった。

一方、文科省はかねてから、地方の国公立大学の存続に対して危機感を抱いていたという。このため、「定員管理の厳格化」は、地方大学存続問題の解決策の一つとしても期待されている。特に大都市圏の大規模校による合格者・入学者の抱え込みを解消すれば、地方大学などへの入学者が増加すると見込めるからだ。

こうして始まった「定員管理の厳格化」。大学の募集定員が同じでも合格者数が減らされる――、つまり、合格ラインが実質的に引き上げられることとなり、この「難化」が受験生の動揺を招いたであろうことは想像に難くない。その結果、併願校の数を増やす受験生が多くなり、さらに合格が難しくなるといった悪循環が起こっていることも明らかになった。

この傾向は、大学入試センター試験志願者数の推移からも読み取れる。18年1月に行われた試験の志願者数は58万2671人と前年から6704人増加し、04年以来の58万人台となっている。子どもの絶対数が少なくなっていることを考慮すれば、異例の増加と言える。また、現役志願率も44.6%と、最高率に達した。

センター試験志願者数の増加は、私立大学はもとより、国公立大学の推薦入試、AO入試でセンター試験を利用する大学が増えていることが一因と考えられる。そして、気になるのは既卒者等出願者数の増加していることだ。前年の私立大学の合格者数絞り込みの影響が現れたと言えよう。

さらに追い打ちをかけるように、文科省の定める定員超過率が前年以上に抑制された。補助金交付の見送り決定ラインが、収容定員8000人以上の大規模校で前年の1.14倍から1.10倍に、4000~7999人の中規模校で1.24倍から1.20倍に、それぞれ引き下げられたのだ。このため、18年入試は、東京の大規模校を中心に、前年以上の合格者絞り込みが行われたとみられる。不本意な結果に終わった多くの受験生が、より力をつけて19年入試に挑むことになるだろう。

制度変更目前で難化がさらに進む見込み

もう一つ、気になる施策が決定されている。18年度から10年間、東京23区内に立地する大学の定員増や学部増設の申請が不可とされたのだ。しかも、19年度も「定員管理の厳格化」は厳しい水準のまま維持される。

このように、人気の高い東京23区内立地大学の定員増の凍結、大規模校を中心とした「定員管理の厳格化」と、19年度入試には難化要因がそろうことになる。しかも、多くの大学が多様な入試枠を設けており、センター試験利用入試や同一試験併願などにより、選択肢を増やす受験生は少なくない。

入試対策には、どの大学をどのようなスケジュールで受けるか、という戦略が必要となる

こうした入試枠の利用が、19年度入試にはより拡大するだろう。そして、より多くの受験生が、併願数を増やす一方で、大学側としては合格者を絞り込むわけで、合格水準が従前よりいっそう高まることが予想されるのだ。

合格が難しくなるものの、決して次年に受験を持ち越したくない――。どの受験生も背水の陣の構えで臨むのが、19年入試である。

だからこそ、例年以上に入念な準備が必要だ。各大学の入試問題の傾向に合わせた準備を万全にするためにも、併願校を含めた受験先を年内に決定することが望ましい。大学入試全体の実態を把握し、受験生たちの動向を予測したうえでの早めの対策が求められる。

難化要因がそろった19年度入試で納得の結果を残し、新生活のスタートラインに立つには、やはり併願数を増やすことが不可欠だろう。特に一般入試では、おおむね1月末から3月初旬のなかで、受験生の負担を軽くしながらも選択肢を増やす受験校選びが肝要だ。

地方の大学を東京で受験できる

併願を増やすことが受験生の負担増につながるといった懸念は、もちろんある。その半面、受験を続ける過程で合格を勝ち取ることができれば、その後の入試に心のゆとりを持って臨める利点もある。こうした点を考慮して、本命校に加えて合格確実校、チャレンジ校を幅広く、そしてバランスよく選択していくとよいだろう。また、体調や降雪が気になる時期だけに、移動の負担もできるだけ減らしたいところだ。日程はもちろんのこと、会場へのアクセスにも注意してスケジュールを組んでいこう。

そこで注目したいのが、大学所在地以外に試験会場を設ける大学の動向である。たとえば、関西にキャンパスを有する立命館大学の場合、全国33地域に試験地を設定している。首都圏では従来の東京・市ヶ谷、埼玉・大宮に加えて、19年は東京・八王子、神奈川・横浜にも試験会場を設けるという。特に、全学統一方式は文系が2月1日~4日、理系が2日~3日に実施され、同一試験日の併願や複数日受験も可能だ。首都圏に居住する受験生はもとより、他地域から首都圏に出向く受験生にとっても、他大学を含めた入試日程と組み合わせることで、効率よく受験するための選択肢が飛躍的に拡大することになる。

 

立命館大学が東京の試験会場を告げる駅貼りポスター

また、立命館大学では、入試対策ファイナルセミナーを12月24日に東京・秋葉原で開催する。文系・理系それぞれの入試方式についての丁寧な説明に加えて、各科目の出題傾向が解説される。大学主催だけに信頼性は高く、まさに直前対策にうってつけといえよう。予約不要・参加無料と手軽なうえに、参加者には過去問題がプレゼントされるというのも見逃せない。

冬に入り、受験ムードがいよいよ高まってくる。悔いを残さず、希望に満ちた春を迎えるために、幅広い選択肢を視野に入れた賢い受験校選びを、親子で心掛けたい。