2010年に初代を発売してから8年。電気自動車（以下、EV）のパイオニアである「日産リーフ」は、4月に国内の累計販売台数が10万台を突破した。この10万台突破という事実は、EVの利用環境が大きく変化していることを意味している。
日本のEVと言えば日産リーフ
2016年の国内におけるEV保有台数は8万9844台だが、年間1万台前後のペースでEV市場は伸びているため、2018年の現時点では十数万台に達していると推測される※1。一方、昨年10月にフルモデルチェンジして販売を開始した新型「日産リーフ」は、わずか2カ月で1万2000台を受注し、4月で累計販売台数10万台を突破。現状で、「日本のEVと言えば日産リーフ」という図式はおおよそ成立する。
日産リーフを生産する日産自動車も、EVのリーディングカンパニーとして社会的使命を負っていることを意識している。CO2の排出をゼロにする「ゼロ・エミッション社会」の実現を目指し、EVを販売することに加えて、自動車会社としては例外的にEVインフラの整備に力を注いできた。同社でマーケティングを担当する小暮亮祐氏は、次のように説明する。
日本EV事業部
マーケティングマネージャー
小暮亮祐
「当社では2011年に急速充電器の販売を開始しており、以来、充電インフラ整備をハードウエアの面からサポートしてきました。充電コネクターの操作性向上や課金システム対応といった改良を重ね、各地方自治体や集客施設などへ急速充電器の設置・導入の働きかけも行っています」
2014年には、他の国内自動車メーカーとともに、充電ネットワークサービス構築を推進するため日本充電サービス（NCS）を共同出資で設立。利用者が一枚のカードで、NCS管轄のすべての充電器を利用できる利便性の高い環境を整えている。
※1 出典：一般社団法人次世代自動車振興センター
すでに充電インフラは整ってきている
それでも、消費者が抱く充電インフラへの不安は根強い。一般社団法人次世代自動車振興センターのアンケートによれば、EV・PHV非保有世帯の実に92.5％が「充電インフラが十分でない」を、EVを買わない理由に挙げている。
だが、数字を見れば、不安視する状況は過去のものになりつつある。
2017年の経済産業省のリリースの中に、「急速充電器の普及状況」について以下のような記述がある。
「一般財団法人電力中央研究所による EV-OLYENTOR を使用したシミュレーションでは、約30キロごとに充電器が設置されれば電欠は起きないとの結果が示されている。現在の状況は、計算上平均26.5キロあたりに一カ所設置されている状況である。これは、道路の総延長距離（道路とは一般国道・都道府県道を指し、市町村道を除いたものとする）が18万4000キロであり、これを急速充電器の設置数で除すことにより急速充電器一カ所あたりの道路の距離数を求めたものである。計算上は電欠が発生する確率は低いことになる」（平成28年度エネルギー使用合理化促進基盤整備委託費＜EV・PHV の充電インフラに関する調査＞調査報告書）
藤本洋登社長
EV利用者にはこの整備状況が認知されているのか、この1年で充電スポットの利用率は大幅に上昇。高速道路やコンビニエンスストアに設置された充電器の運用管理を行うジャパンチャージネットワークの藤本洋登社長によれば、2017年12月の高速道路とコンビニの充電器利用回数の合計値は前年同月比41％増となった。この利用率の上昇はEV台数や充電スポットの増加率よりも明らかに高い。この乖離をどうとらえればいいのか。
「これだけの利用率増加という現象にはわれわれも少し驚いていますが、これは充電スポットが増えていることが従来のユーザーに認知され、EV利用者の行動範囲が広がっていることの現れと考えています」（藤本社長）
日産リーフ10万台の近くには充電スポット
充電器の利用率が上がることは運営側から見ればありがたいことだろうが、ユーザー目線で見ると、充電したいときに「占有されている可能性が上がること」でもある。累計販売台数が10万台を突破し、ここからさらにEVユーザーが増えることになれば、「充電渋滞」を招き利便性を損なうことにならないだろうか。
ジャパンチャージネットワークでは、そうした事態を防ぐため充電スポットの増強に取り組んでいる。
「充電スポットの設置は、現在『選択と集中』の時期に入っています。利用頻度の高いところは増設し、すでに3基まで増やしたところもあります」（藤本社長）
また、日産自動車の日産リーフのユーザー同士がさまざまなコミュニケーションをとるサイト「リアルオーナーズ、リアルアンサーズ」で生の声を見ても、充電渋滞で困っているユーザーは多くない。
「充電スポットは渋滞しませんか？」との問いに、全国各地のリーフオーナーからの回答が寄せられている。一部を紹介しよう。
「最近は充電施設の増加で、1か所が使用されていても近くに別の充電器があれば、そちらに行くという事が可能」
「充電したい所に向かう前にナビ、アプリで空きを確認してから行けば大丈夫です」
「観光地などに行く時は、当然、先客がいることもありますが、充電器が『30分充電』か『80％充電』に設定されているので、それほど待たなくてもよいです」
（原文抜粋）
先客がいることは増えているようだが、充電スポットの増加により別の場所に行くという選択肢ができたことと、車載ナビやアプリ等で使用状況をリアルタイムで事前に把握できることから、利便性を損なっているということはなさそうだ。
さらに、ガソリンスタンドでの新たな動きもある。これまでガソリンスタンドにおけるEVの充電設備設置は消防法により認められていなかったが、経済産業省の有識者検討会で、この規制の緩和も検討されているという。これが実現すれば、EVユーザーにとってはさらなる利便性向上につながりそうだ。
日産リーフが国内累計販売台数10万台を達成したことは、EVが普及しつつあるというだけでなく、充電インフラが整ってきたことの裏返しでもある。近くに充電スポットがないのに、EVを買うことは想定しにくいからだ。言い換えれば、EVと充電インフラの関係は、かつて「鶏と卵」と揶揄されていた段階から脱し、互いを刺激し合う成長の好循環に入ったということかもしれない。
これからも、日産リーフと充電スポットはその循環の中で、さらにその数を増やしていきそうだ。
