日産リーフ｢国内販売10万台｣が持つ意義 発売から8年､充実するEVの充電インフラ

2010年に初代を発売してから8年。電気自動車（以下、EV）のパイオニアである「日産リーフ」は、4月に国内の累計販売台数が10万台を突破した。この10万台突破という事実は、EVの利用環境が大きく変化していることを意味している。

日本のEVと言えば日産リーフ

2016年の国内におけるEV保有台数は8万9844台だが、年間1万台前後のペースでEV市場は伸びているため、2018年の現時点では十数万台に達していると推測される^※1。一方、昨年10月にフルモデルチェンジして販売を開始した新型「日産リーフ」は、わずか2カ月で1万2000台を受注し、4月で累計販売台数10万台を突破。現状で、「日本のEVと言えば日産リーフ」という図式はおおよそ成立する。

日産リーフを生産する日産自動車も、EVのリーディングカンパニーとして社会的使命を負っていることを意識している。CO₂の排出をゼロにする「ゼロ・エミッション社会」の実現を目指し、EVを販売することに加えて、自動車会社としては例外的にEVインフラの整備に力を注いできた。同社でマーケティングを担当する小暮亮祐氏は、次のように説明する。

日産自動車
日本EV事業部
マーケティングマネージャー
小暮亮祐

「当社では2011年に急速充電器の販売を開始しており、以来、充電インフラ整備をハードウエアの面からサポートしてきました。充電コネクターの操作性向上や課金システム対応といった改良を重ね、各地方自治体や集客施設などへ急速充電器の設置・導入の働きかけも行っています」

2014年には、他の国内自動車メーカーとともに、充電ネットワークサービス構築を推進するため日本充電サービス（NCS）を共同出資で設立。利用者が一枚のカードで、NCS管轄のすべての充電器を利用できる利便性の高い環境を整えている。

※1 出典：一般社団法人次世代自動車振興センター