産官学民でリーダーになる博士人材を養成する
「超域イノベーション博士課程プログラム」（以下、超域イノベーション）は2018年3月、新たに第2期生の卒業を迎えた。その成果の第一歩が、確実に社会に刻まれようとしている。
超域イノベーションは、専門分野を統合し、広い分野に応用できる「汎用力」や「俯瞰力」、「独創力」を備え、グローバル社会を牽引するトップリーダーとなるべき人材の養成を目標に据えた博士課程前期・後期の5年間一貫の学位プログラムだ。2011年、文部科学省による「博士課程教育リーディングプログラム」に採択され、その支援のもと12年以降教育を展開してきた。同事業の中でも特に、文理の枠組みを超えた新しいタイプの博士人材の養成を目指す「オールラウンド型」に位置づけられている。
これまで日本の博士課程教育は、限定された学術領域で高い専門知識を有する研究者の育成に主眼が置かれてきた。文部科学省の同事業は、そうした従来型の大学院教育を抜本的に改革し、産官学民の広いフィールドでグローバルリーダーとなる人材の育成を後押しするべくスタートした。その背景を「超域イノベーション」のプログラムコーディネーターを務める藤田喜久雄教授（工学研究科）はこう読み解く。
プログラムコーディネーター、
工学研究科教授
「多くの人が日本は高学歴社会だと考えていますが、実は決してそんなことはありません。大学院進学率という点では、先進諸国に大きく水をあけられているのが現状です。環境やエネルギー、資源などの問題に代表されるように、もはや特定の専門だけでは解くことのできない複雑かつ高度な課題が山積する今、世界では高度な専門知識を持った博士人材が産業界でもリーダーシップを発揮しています。日本にはそうした世界基準で渡り合える博士人材が圧倒的に不足していることを、もっと深刻に受け止める必要があります」
こうした強い問題意識のもと、「超域イノベーション」では、専門分野の枠を超えて優秀な学生を選抜。産業界からも教員を迎え、既存の博士課程にはない画期的な教育を開発、実践してきた。担当教員の一人である檜垣立哉教授（人間科学研究科）は、超域イノベーションがとりわけ文系の博士人材の産業界での活躍を後押しするものになることに期待を寄せる。
人間科学研究科教授
「これまでは、博士後期課程に進学する文系学生のほとんどが、卒業後も大学に残って研究を続けることを志望していました。しかし膨大な文献を読み、総合的な視点で問題点を見出し、新たな知見を得て博士論文を書くには、限られた分野を探究するばかりでなく、高度な汎用力や俯瞰力が欠かせません。そうした力は十分社会でも生かせるはずです」と語る。
文・理融合の教育で体得する「境域」を超える学びとは
それでは、真のイノベーションを導き出しさまざまな社会課題を解決し得るトップリーダーには、いったいどんな力が求められるのだろうか。超域イノベーションでは、その問いに応える独自の教育プログラムを開発し、この6年間を通じて磨き上げてきた。
藤田教授は、人材に求める理想についてこう述べる。「現代に望まれているのは、電話や自動車の発明のように、それまで世界になかったモノを創り出す従来のイノベーションではありません。それよりも多岐にわたる学問分野に広く目を向け、まったく新しい発想や視点、考え方を取り込み、それまで誰もやったことのない方法や仕組みを使って社会やシステムに抜本的な変革をもたらす。そうした『本来的な意味でのイノベーション』が求められているのではないか」
超域イノベーションの特徴の一つとして、学生たちは、通常の専門研究も行いながら並行して超域イノベーションのカリキュラムに取り組み、博士号を取得する点がある。通常の研究を通して得る専門力に並行して、専門分野の枠を超えた思考力・俯瞰力を身に付ける目的だ。実際のコースワークでは、文系・理系の枠を超えて幅広い知識やスキルを学ぶモジュール型授業のほかに、課題設定・解決能力を総合的に修得するためのプロジェクト学習や海外でのフィールドスタディなどが設定されている。知識や思考を磨く「授業」と実践的な「学び」の両面から、科学的な方法論を涵養していくのだ。
中でも分野統合型の授業は、限られた時間、資源の中で、イノベーションに不可欠な全体を貫く論理や本質を導き出す体験を積むことができるよう緻密に設計されている。学生たちは解決困難な課題を前に悪戦苦闘する中で「超えることでしか生まれないもの」を手にする経験を積み重ねていく。
きれい事だけではない問題の本質を見出す経験
今年の春、5年間のプログラムを修了する2期生の高田一輝さん（工学研究科）は、自らの成長の手応えを3年次の「超域イノベーション総合」で実感したと振り返る。社会に実在する問題を取り上げ、その解決策の立案に挑む8ヶ月間の長期プロジェクト演習で、高田さんらは京都市北部の京北地域の自治体やNPOと連携し、地域の課題の解決に取り組んだ。
「当初与えられた課題は、地域で増加する空き家の問題を解決するというものでした。しかし京北地域を訪ね、フィールドでの調査を重ねる中で『いったい空き家の何が問題なのか？』という疑問が湧いてきたのです」と高田さん。自治体や住民へのインタビューや統計データの分析を重ねる中で「『空き家』は人口減少の象徴であって、解決すべきは『地域の過疎化』だ」という本質的な課題にたどり着いたという。
(工学研究科 博士後期課程3年)
「最初から明示されている課題に向かって追究していく専門研究とは違って、社会に実在する課題はあいまいで多岐にわたります。その中から本質を発見する過程を実体験できたのが一番の収穫です」と語る。
高田さんと同じチームで演習に取り組んだ同じく2期生の篠塚友香子さん（人間科学研究科）は、「具体的な解決策を出す難しさ」を身をもって知ったと明かす。さまざまな問題や利害関係をもつ人々が複合的に絡まり合う現実の課題に対し、誰もが納得できる解決策を見出すのは、言うまでもなく難しい。
最終的に篠塚さんらは、手厳しい指摘も含む提言を報告書にまとめ自治体に提示した。「助け合いや町おこしを試みている方々がいる中で、私たちに何ができるのか。議論を重ねた結果、現場と少し距離のある『外部パートナー』という立場だからこそできる提案があるのではと考えました。単なる批判に終わらないよう、それを裏づけるデータや分析も添付して客観的、論理的に説明しました。誰にどう伝えれば現実を動かせるのかも考えながら報告に臨みました」
檜垣教授も、学生たちの姿勢を高く評価している。「具体論から入って抽象論にたどり着くという『裏の目標』に、学生たち自身の力で到達してくれました。また、現実の課題はきれい事だけでは解決できない。リーダーには、時に非情な判断を下すことも求められます。学生たちは、そうしたシビアな側面にもしっかり向き合っていました」
理想論や一時的な策でしのぐのではなく、全体を俯瞰して課題の解決にまでたどり着く。そうした実行力を持ったリーダーには何が必要か？ 学生たちは超域イノベーションを通して、その一端を体得したようだ。
(人間科学研究科 博士後期課程3年)
また篠塚さんは、「分野の異なる者が協働する難しさ」にも直面したと語る。「情報の交通整理をする方法は、専門分野によって異なります。私は文章ですが、ほかのメンバーは図や表だったりする。物事を捉えるスケールや視点も全然違うので、最初は議論がかみ合わず戸惑いました。通じあっている気になっているだけではないかと、違和感もありました」と振り返る。
メンバー同士で激しい議論の応酬になることも少なくなかったというが、そうした経験が分野を超える確かな力になったことは間違いない。高田さんもまた、既存の枠や領域を隔てる壁を軽々と超える柔軟さを手に入れた実感を語る。
「『超域イノベーション実践』では、アメリカのカリフォルニア大学アーバイン校に3ヶ月間特別研究員として留学し、同地の水不足問題に取り組みました。以前ならまず過去の文献やデータから現状を把握しようとしたでしょうが、その際は関係者にアポイントを取ってヒアリングしたり、現地を調査したりすることから始めました。フットワークを軽くし、躊躇なく多様な人と関わりながら問題の本質を探せるようになったのは、超域イノベーションで学んできた成果ですね」
藤田教授は彼らの成長に目を細めつつ、こう強調することも忘れなかった。「経験を通じて学ぶことだけが重要ではありません。全体のシステムやデザイン思考を習得したり、コミュニケーションについて考えたりする大学院での学びがあるからこそ、実践が生きる。この両方が不可欠です」
イノベーションを起こすトップリーダーの成長に期待
超域イノベーションでの学びを経て、高田さん、篠塚さんは進路を大きく方向転換することになった。
大学入学時には研究者を志望していたという高田さんは、「基礎的な研究だけでなく、実社会にインパクトを与えることにも携わりたいと思うようになりました」と企業への就職を決めた。精神科の現場に関わる専門職を志していた篠塚さんも、京北地域での経験を経て「外部パートナーという立場から関係者に働きかけることで、具体的な課題を解決に導く。そんな役割に魅力を感じ、進路を決めました」と、企業で力を発揮する道を選んだ。
「未来にイノベーションを起こせるのは、これまでにない考え方やシステムをもって、新しいビジョンを提示できる人」だと改めて繰り返した藤田教授。「修了生の中から将来、それを実現する人が出てくると信じたい」と述べる。超域イノベーションが生み出す「真の成果」を、期待を込めて待っている。
