日本市場は伸びしろがあり、外資系企業にとって魅力
代表取締役
ストルアン マッカイ
世界の生産基地から巨大な消費市場へ転じつつある中国、中間所得者層の拡大が急速に進むインドネシアなどの新興国。アジア経済を牽引するこれらの国を眺めながら、日本はかつての勢いを取り戻せないのか。
その問いに対して、シーディエスアイ（CDS）代表取締役のストルアン・マッカイ氏は「答えはノーです。一定の規模の安定したマーケットができ上がっているというのはポジティブにとらえるべきです」と話す。
さらに「日本には研究開発や製造の分野で世界トップクラスの技術や経験を有する優れた人材が多く、自動運転車の開発など、新たな分野でも伸びしろがあります。さらに、日本の消費者の感度・要求度の高さは外資系企業の関心の一つ。海外の企業にとっても自社の新たな商品やサービスを試す場としてうってつけで、日本で成功したものは、他の国へ展開しやすいともいわれています。日本のマーケットの需要に応じてカスタマイズされた製品やサービスが外資系企業の本国や他国に逆輸入されるケースもあり、多くの外資系企業が日本市場に魅力を感じています」と続けた。
CDSは、RGFのグループ会社であり、Cレベルの経営幹部層や上級管理職層の紹介を行うエグゼクティブ・サーチ会社である。同社はそれぞれの業界に特化した専門コンサルタントを擁しており、外資系企業経営層の視点から、多様な業種・職種におけるニーズを熟知している。
外資系企業でのキャリア形成が選択肢の一つとなった
管理職・専門職から若手社員などの幅広いバイリンガル人材向け中途採用サービスを手掛けるRGF HR Agent Japan マネージングディレクターのマシュー・ニコルズ氏は、求職者の意識の変化について次のように語る。
「外資系企業で働くことの魅力が注目されています。たとえば、性別・国籍も問わず、多様な価値観あふれるダイバーシティの根付いた環境や、一貫した評価制度、そして成果に基づいた報酬が得られることなどがあります。日本の転職希望者に意識の変化が起こってきており、最近では日系企業から外資系企業に初めて転職する人も増えています」。
また、「報酬だけでなく、業務を通じてより大きな裁量ある仕事に取り組めるなど、グローバルにキャリアパスを描き、実現できるのが特長で、そういったチャレンジをしたい日本人は増えています」と加えた。日本人が自分の求めるキャリアを考える際の、選択肢の一つになってきているようだ。
外資系企業が求める人材のソフト、ハード両面での要件
マネージング ディレクター
マシュー ニコルズ
外資系企業の側では、どのような人材を求めているのだろうか。ニコルズ氏は次のように答える。「日本の人であれば、日本語と英語のバイリンガルであること。新興国に力を入れている企業であればさらに現地の言葉も含むトリリンガルであると有利です。ただし、言語はあくまでもコミュニケーションツールの一つ。大切なのは同僚や顧客をはじめ、さまざまな人たちの文化や考え方を尊重する姿勢です」。
さらに、最も重視されるのは専門性である。この点については数年おきに部署のローテーションが起きる日系企業とは異なる採用基準といえるだろう。「海外の企業では、ポテンシャル採用はまずありません。逆にいえば、特定の業界や職種に関する専門知識・経験・能力のある人は引き合いも多くなるでしょう」（ニコルズ氏）
前述したように外資系企業にとって日本はまだ成長の余地が感じられるようだ。マッカイ氏は「キーワードは『変化』を促すことができる人材です。外資系企業から見れば大きな投資をしているわけですから、『安定』ではなく、毎年成長し続けることが求められます。既存のやり方に固執せず、時にはリスクをとって大胆な意思決定をし、組織や市場の変化を促していくことが、経営幹部や管理職者には特に求められます。日本では、さまざまな規制や慣習の壁などもあり、簡単ではありませんが、大きなやりがいのある仕事だと思います」と話す。
RGFのブランドを再編しアジアの人材紹介事業を強化
ここまで、外資系企業が日本市場でも採用に意欲を見せていることを紹介した。だが、その外資系企業でもすべてが採用に成功しているわけではないという。マッカイ氏は「たとえば日本法人のCEOを採用する場合、どのような人物がふさわしいのか入念に議論する必要があります。サーチした結果、時には『今回は適した人がいません』と答えることもあります。決して妥協はしません」と言い切った。RGFグループの徹底した顧客と向き合う姿勢もうかがえる。同氏はこうも続ける。「昨年1年間で700人以上の経営幹部・上級管理職の紹介を行いました。中には大手外資系モバイル機器メーカーの日本法人CEOなどの例もあります。需要は高まっており、日本人にとっては大きなチャンスがあると考えられます」。
新たなニュースもある。リクルートホールディングスは2018年1月、アジア地域における人材紹介事業を強化するために、地域別経営体制に本格移行し、サービスブランドを統合することを発表した。RGFとはリクルート・グローバル・ファミリーの頭文字をとったリクルートグループのグローバルブランドだ。同年4月に、既存の七つのサービスブランドを、「RGF Executive Search」「RGF Professional Recruitment」「RGF HR Agent」の三つのサービスブランドに統合する。マッカイ氏が社長を務めるCDSは「RGF Executive Search Japan」に、ニコルズ氏が所属するRGF HR Agent Japanは「RGF Professional Recruitment Japan」になる。これにより、アジアの11の国と地域、26都市、45拠点を結ぶ、日系人材紹介会社最大規模の拠点網が生まれることになる。
ニコルズ氏は「このネットワークを生かして、国や都市を越えた最適な人材を紹介できるようになると感じています。弊社の強みは、経営層から若手まで、あらゆる業界・職種にわたるバイリンガル人材の豊富なデータベースと、求人数です。RGFのアジアのネットワークを生かし、日本にいながら国内のみならず、アジアの企業に転職したいという人にもより充実したサービスを提供できるようになります。私たちは、求職者、企業ともに可能性を拓くことができる最適な出会いの創出を大切にしています。求職者の方には、まずは登録をし、ご自身の描くキャリア実現に向けて一緒にお話ができればと思います」と語る。
最後にマッカイ氏は力を込めてこう述べた。「日本市場ではアベノミクス、インバウンドの増加など、足元の経済環境が好調です。ここで企業にとって大切なのは2年先、3年先の準備を今から始めておくことです。そのために、お客様の課題を可視化しその解決のお手伝いをするのが当社の役割だと感じています」。
