国際的な認証を受けてこそのMBA教育
MBAとはMaster of Business Administrationの略であり、日本では「経営学修士」と呼ばれる。「ただし国際的な認証を受けていないMBA教育では世界では通用しません」と、名古屋商科大学ビジネススクールの栗本教授は指摘する。
栗本 博行
MBAの国際認証は「3大認証」と呼ばれるAACSB（米国）、AMBA（英国）、EQUIS（欧州）があり「国際社会ではこの国際認証なしにはビジネススクールとして認知されず、ランキングの対象外にすらなってしまう場合もあります」と栗本教授は話す。
国際認証取得にはカリキュラムの内容に加え、教員の質や研究実績などに関して定められているさまざまな基準をクリアしなければならない。名古屋商科大学ビジネススクールは、AACSBおよびAMBAの認証を取得している。また、英国の大学ランキング機関QS（Quacquarelli Symonds）の「世界ビジネススクールランキング（2017年11月28日発表）」では、世界151位（国内2位）を獲得。フランスに拠点を持つSMBG社が実施する世界のビジネススクールを対象としたランキング「Eduniversal Best Masters Ranking worldwide 2017（2017年4月11日発表）」においては、同ビジネススクールのすべての社会人プログラムが、2年連続で国内第1位を獲得している。まさに同ビジネススクールのMBA教育がグローバル水準において高く評価されていることの証と言える。
「単に国内基準のMBAホルダーを輩出するのであれば、ここまで教育や研究の品質にこだわる必要はないかもしれません。しかし私たちが目指しているのは、国際的通用性を備えグローバルに活躍できる経営者やリーダーの育成です。現状に行き詰まり感や閉塞感を持ち、何かを変えたいと思っている社会人が、それを克服する学びを得られる場にしたいと考えています」と栗本教授は力を込める。
ビジネススクールの教員には学術的な経歴が不可欠
「改めて言うまでもなく、教育の質は教員に大きく左右されます」と栗本教授は語る。
国内のビジネススクールでは実務家教員比率などの数値が使われることもあるが、栗本教授によれば、MBAの国際認証基準においては、学術的な経歴（博士号）を兼ね備えて、国際的にインパクトのある研究を発信していることが求められているという。
教授・研究科長
北原 康富
名古屋商科大学ビジネススクール研究科長の北原康富教授は「さらに、人が好きで、指導できる人間的な魅力を持っていることも大切です」と加える。
同ビジネススクールでは課題演習、フィールドワーク、ケースメソッドを中心としたカリキュラムに特色がある。
栗本教授は「教科書に書いてあるフレームワークなどの知識の切り売りをしても意味がありません。大切なのは、重要な意志決定の場面で、受講生が自分の頭で思考する力や、行動する姿勢を身に付けることです」と語る。
同ビジネススクールの教員は受講生の質の高い議論をファシリテートし、ときには受講生とともにフィールドに出て調査も行う。熱意のある教員でなければなかなかできることではない。
同ビジネススクールではさらに、自らベンチャー企業を創業した経験を持つ北原教授をはじめ、新規事業創出や起業家育成教育に定評のある教員も多い。
「『アントレプレナー研究』を通して、地域経済の発展を担うビジネス人材育成を行っています。創業支援に力を入れており、実務経験豊富な教員によるメンタリングを受けながら事業の構想を固めていくことができます」と北原教授は話す。
実際に、同ビジネススクールの受講生には企業の二代目、三代目として事業を受け継ぎ発展させることを目指して学んでいる人も多いという。
「もちろんここで学ぶ2年間だけではなく、国内最大規模のMBAネットワーク、中小企業診断士ネットワーク、税理士ネットワーク、ヘルスケアネットワークにより、生涯の財産となる人的ネットワークも構築することができるのも、本学の大きな特長です」（北原教授）。
企業の人事部門や経営者にMBAに関心を持ってほしい
企業を取り巻く環境はめまぐるしく変化している。AIやIoT、電気自動車（EV）の登場など、大きなパラダイムシフトが起こっている。
栗本教授は「前例や業界の商習慣などにとらわれない、新たな発想や意志決定を行う場面が増えてくるでしょう。そういった場面では、MBAのような体系的な学問を習得することが大事になってきます。ただ、ここで誤解していただきたくないのは、MBA教育は決して転職を促すものではないということです。企業に属していながら、起業家として新規事業を創出することもできます。また、さまざまな年齢や業種の人たちとともに学ぶことは、多様性への理解を深めることにもなり管理職の育成においてもMBA教育のメリットは大きいでしょう」と語る。
北原教授が懸念するのは、人材面での「ガラパゴス化」が企業の競争力を損なうことだ。
「日本の企業では『わが社で優秀』でも他社では使えないという例が少なくありません。グローバルスタンダードな視点から、自社の人材のポテンシャルがどれほどかを把握し、それを高めていくことが重要です」
北原教授によれば、同ビジネススクールの入学願書で提出が求められている課題エッセイには、自費で学ぼうとしている人であっても「現在所属している企業でさらに大きな仕事に挑戦したい」と書く人が少なくないという。
栗本教授は「その思いに応えるためにも、日本企業ではもっとMBAホルダーの活用方法を検討してほしいですね。企業の人事部門や経営者の方にも、MBA教育の価値に関心を持っていただきたいと願っています。現状では、ビジネススクールに通っているという行動が人事にどう評価されるのか不安を抱える参加者が多い状況にあります」と話す。
そのためにも、自社の従業員がどのビジネススクールで学んでいるかを担当者が確認することも重要だろう。
「もちろんMBA取得時にすぐに、給与を上げたりといったことは無理でも、責任ある仕事を任せてみるといったことだけでもMBAホルダーのやりがいにつながるはずです。本学は引き続き、国内で最高の学びの場の提供を通じて、日本企業の国際的競争力の向上に貢献したいと考えています」と栗本教授は結んだ。
