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「個別指導」が家庭教師より生徒を伸ばすワケ 2020年度の教育改革に親も子も戦々恐々

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  • 明光ネットワークジャパン 制作:東洋経済企画広告制作チーム

わが子の幸せのために「どのような教育を与えるべきなのか」という親の悩みは、いつの時代も共通している。だが、その悩みの解が「いい大学に入るために受験のテクニックを磨く」ということでは、この先、子どもは苦労することになりそうだ。

なぜなら、2020年度には「明治の学制実施以来」とも言われる教育改革が待ち受けているからだ。目の前まで迫っている改革を前に、小、中、高校生の子どもを持つ保護者は不安を募らせている。

「学び」の考え方そのものが変わる

「かつては、教育改革によって学習量を減らし、学ぶ意欲や思考力を伸ばす教育、いわゆる『ゆとり教育』が実施された期間もありました。しかし学力の低下が叫ばれ、国は途中で方針を転換。再度学習内容を増やし、今はまさにその”揺り戻し”の時期にある。そして、2020年度の教育改革では、学習量や内容だけでなく学びに対する考え方そのものが変わろうとしています」

そう語るのは、明光義塾を運営する明光ネットワークジャパンの田上節朗社長だ。半世紀にわたり「個別指導」というスタイルを貫いてきた、まさにパイオニア。

受験、定期テスト対策、学校の勉強の補習。子どもの日常にとってもはや学習塾は欠かせない存在となっているが、中でも個別指導塾のニーズは高まっている。

「明光義塾が全国展開を始めた80年代当時、個別指導の塾はほとんど存在せず、学習塾と言えば、教室で講師が大勢の生徒を前に講義する集団講義スタイルが一般的でした。しかし、集団塾では一人ひとりの学力や理解度に合わせた学習プランの提供が難しい。理解できていないまま取り残されたり、逆に、先に進みたいのに他の生徒を待たなければならなかったりするなど、きめ細やかなフォローが難しいのが実情だったのです」(田上社長)

個別指導とは、一つの「教室」という形をとりながら、その中で講師が生徒一人ひとりの理解度・学習進度に合わせて指導する指導方法。明光義塾では、講師1人がおよそ生徒3人を指導している。

明光ネットワークジャパン
田上節朗 社長

80年代当時としては画期的なスタイルだったが、現在では、学習塾・予備校市場において約45%※1を占めるほどに成長した。その中で、No.1個別指導塾※2である明光義塾は全国で2000教室以上を展開し、生徒数13万人を誇る。数々の個別指導塾がしのぎをけずる中で、なぜ多くの生徒、保護者から選ばれ続けてきたのだろうか。その理由を田上社長は次のように語る。

「個別指導塾の中でも、明光義塾はかねてより『自立学習』を重視してきました。講師が一方的に解説し、問題の解き方を教えるのではなく、生徒に自ら考えさせ、自分の力で答えにたどりつくように導いていく。これを繰り返すことで、生徒が自分で学習に取り組む力を伸ばしてきたのです」

また、家庭教師やマンツーマン指導の塾では丁寧な指導はできるが、講師が生徒につきっきりであるために、どうしても「講師が生徒に教える」という主と従の関係が生まれがちだ。つまり、生徒の理解度に合わせて学習を進めることはできても、生徒が自ら学ぶ力を育成することにはつながらない。

出典:※1、2ともに矢野経済研究所(教育産業白書_2017年)

「自ら進んで勉強しない」「計画を立てて勉強しない」が保護者の悩みの上位に。子どもの自立した学習を期待している

親世代とはまったく異なる授業内容に

自ら学習に取り組む力。これは、2020年度教育改革において重要なキーワードとなりそうだ。「明治の学制実施以来の大改革」とも言われるほど歴史的な方向転換と位置付けられる教育改革だが、まずは具体的な変更点を見てみよう。

大学入試センター試験は、「大学入学共通テスト」に変わり、内容もこれまでの知識や技能を問う問題から思考力、判断力、表現力も評価する内容に変化する。これまでは、マークシートによる選択式の問題のみだったが、国語と数学で記述式問題が加わる。また、英語では英検やTOEFLといった民間の資格検定試験の結果が活用される予定だ。

小学校でも「新学習指導要領」の全面実施に伴い、授業内容に大きな変化が生まれる。たとえば、英語学習のスタートが2年早まり、3年生から「外国語活動」としてコミュニケーションの基礎を育成。5、6年生では英語が正式な教科となり、「聞く・読む・話す・書く」の4技能をバランスよく身に付ける。

他の教科においても、これまでのように知識を詰め込むだけでなく、さらに思考力、判断力、表現力を育てる内容となり、当然ながら定期テストでもそういった能力を問われる問題が増えることになりそうだ。

国がこのような改革を進める背景には、将来への危機感があると田上社長は語る。

「実は、海外の先進国ではこのような思考力や表現力を重視する教育がずいぶん前から主流になっており、日本は遅れていると言わざるを得ない。アジアの国々の台頭、国内での産業構造の変化、急速なグローバル化によって、日本は大きな変革のときを迎えようとしています。これまでのように勤勉に取り組むだけでは、世界の国々と渡り合っていけません。急激な変化に対応し、社会の中で発想力や交渉力を発揮するためにも、教育においてその土壌を育成する必要があるのです」

来たる教育改革のキーワードとして掲げられているのが、「主体的・対話的で深い学び」(アクティブ・ラーニング)だ。「思考力・判断力・表現力」や「学びに向かう力」を育てるために、自ら取り組み、人とのかかわりの中で学びを深めることが求められるという。

「これは明光義塾が掲げてきた教育方針と合致します。明光義塾では教室で講師とのコミュニケーションの中で生徒は学びを深め、単に『教わる』のではなく、自ら考え、取り組む姿勢を身に付けることを重視してきました。私たちが続けてきたのは、まさにこれからの時代に求められる教育だと自負しています」(田上社長)

「MEIKO式コーチング」で自立学習が進化

さらに、2020年度を見据え、明光義塾では新たな取り組みをスタートさせている。それが、「分かる 話す 身につく MEIKO式コーチング」だ。これは、自立学習をより進化させるために編み出された新メソッドで、「振り返り授業」と呼ばれるオリジナルの学習法がベースになっている。内村航平選手を起用したテレビCMで目にしたことがある人もいるのではないだろうか。

「数年前から『新生明光プロジェクト』をスタートさせ、社内各部署から有志で集まったスタッフが自立学習をどう進めていくか検討を進めてきました。教育工学が専門の東京学芸大学情報処理センターの森本康彦教授など外部有識者の意見も取り入れ、生徒が学んだことを再構成し、理解を深め、さらに効率的に学習を進めるためのメソッドを開発したのです」(田上社長)

MEIKO式コーチングは2016年より先行して一部の教室に導入し、今年からすべての教室に導入される。

「すでに導入された教室では着実に成果をあげている」と田上社長が胸を張るMEIKO式コーチング。後編では、その詳細や実際の授業の様子、生徒たちの具体的な変化についてレポートする。

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