アセットマネジメントOne

世界中小型株式ファンド
(愛称:シャイニング・フューチャー)登場

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常務執行役員
幸 宏
個人が資産形成を始め、投資によって資産を増やそうとするのは賢明

クオンツ分析は金融工学をベースに統計的かつ計量的に投資判断をするための運用手法だ。「シャイニング・フューチャー」は世界の中小型株に投資をするうえで、株価の変動率が低く、投資魅力度が高い投資対象を選ぶために、このクオンツ分析を活用する。株価の変動率が大きくなると、それだけリスクも高くなり、結果として安定的な収益の獲得も難しくなるからだ。

年金運用のノウハウをリテール向け投信の運用に生かすことで、「長期投資を念頭に、個人の資産形成をはかっていくための投資商品をつくることができるのです」(幸氏)という。

グローバル投資のキーワードは
長期・分散・継続

多くの人が、グローバル投資というと不安になるのが、短期における株価の変動だ。たとえば11月は米大統領選挙で、大方の予想を覆す結果となり、先行きの不透明さを背景に、一時的に株価が大幅に変動したのも記憶に新しい。こうした大きな「イベント(出来事)」が起こると、株価もそれに合わせて変動しがちだ。それゆえに、グローバル投資で大切なことは、目先のボラティリティ(変動率)にとらわれない多様性に満ちた分散投資や、長期投資だ。

「グローバル投資のキーワードは、“長期” “分散” “継続”です。世界経済は、今後も一時的に停滞することはあるでしょうが、マーケットから逃げないことが、世界経済の成長を最終的なリターンに結び付けるヒントになります」(福家氏)。

成長期待が大きいと考えられる銘柄を選んだ結果、「シャイニング・フューチャー」の構成銘柄の約4割は新興国の中小型株となる見込みだ。新興国はとりわけ、地政学リスクが高いものの、「投資のタイミングと投資先を分散させること、そして長期で保有することで、安定的なリターンが期待できます」(西氏)という。

アセットマネジメントOneでは、商品の理解を深めてもらう試みを幅広く強化している。ホームページ上でも最新情報の発信に力を入れ、個人投資家に向けてもきちんとした情報提供を行っていくという。これも新会社となったことで、より細やかなサービスの提供を実現できる。

守りの姿勢から、積極的に資産を形成、あるいは増やしていくための「マインドの転換」に必要なのは「投資経験の有無」と西氏は強調する。グローバル投資は多様なファンドのなかのひとつで、ほかにもさまざまなタイプの投信がある。プロの運用にまかせつつも、実際に投信を保有してみると、自分自身の資産形成にふさわしい商品もわかってくる。

「長期での投資効果は大きな差になりますので、若いときから、資産形成について関心をもち、投資経験を増やしてほしいと思います。実際に少しでも資金を振り向けてみると、情報やニュースの重み、投資に対する考え方など、資産との関わり方が大きく変わっていくでしょう」(西氏)。

グローバル投資を心掛けることで視野が広がり、自身も世界経済の一部を担っていくという実感がもてるだろう。

その第一歩として、この「シャイニング・フューチャー」を資産形成の一部に検討してみてはいかがだろうか。

当ファンドの投資リスク ※くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。
■株価変動リスク ■為替リスク ■信用リスク
■個別銘柄選択リスク ■流動性リスク ■カントリーリスク

当ファンドは、株式などの値動きのある有価証券等に投資します。このため、株式市場の変動、個別銘柄の選択による株式市場の動向との乖離、為替相場の変動、投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化等、組入有価証券の発行者にかかる信用状況の変化、十分な流動性の下での取引を行えない場合には期待できる価格どおりに取引できないこと等により、組み入れた有価証券等の価格が下落し、基準価額が下落する要因となります。これら運用による損益は全て投資者の皆さまに帰属します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

お客さまにご負担いただく手数料等について
【ご購入時】購入時手数料:購入価額に上限3.24%(税抜3.0%)を乗じて得た額【ご換金時】換金手数料:ありません。信託財産留保額:換金申込日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た額【保有期間中(信託財産から間接的にご負担いただきます。)】運用管理費用(信託報酬):信託財産の純資産総額に対して年率1.5822%(税抜1.465%) その他費用・手数料:組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、監査費用、外国での資産の保管等に要する諸費用等が信託財産から支払われます。(その他費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。)
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。※上記手数料等の合計額等については、保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
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