チューリッヒ生命

仕事ができなくなったら、
あなたの家計はどうなるのか

後遺症が残りやすい「脳卒中」

会社員と同自営業者で、妻と18歳未満の子供2人、障害等級2級に認定されたケースの収入のシミュレーションを下の図に示した。

会社員の場合、就業不能になった後1年6カ月の収入は、それまでの平均月給の3分の2の約22万円。その後は障害基礎年金と障害厚生年金が支給されるが、子供が18歳になった時点で子の加算分が減額になるため、収入は半減する。

自営業者の場合にはさらに状況は厳しい。まず、傷病手当金が出ないため、脳卒中後1年6カ月は全く収入がない。その後、障害基礎年金が支給されるが、会社員が受け取れる障害厚生年金とその配偶者加算がないため、受給月額はわずか10万円ほど。子供が18歳になればさらに子の加算分が減る。

「働き手が世帯に一人しかいない場合や、蓄えがない場合、脳卒中後の家計はかなり厳しいと言えます。住宅ローンや、子供の教育資金が必要な場合はなおさらです。そうした事態を防ぐには、備えも必要です。民間の生命保険にある「就業不能保険」などに加入するのも一つの手です。企業によっては、団体長期障害所得補償保険(GLTD)を導入しているところもあるので、確認の上団体保険に加入するのもおすすめです」と井戸氏。仮に再び働けるまで回復しても元の仕事に就けるとは限らない。収入減もありうる。そうした就業不能状態を脱した場合も、民間の保障で備えることはできる。

一度発症してしまえば後遺症が残りやすい脳卒中。こうした状況に陥らないためにも予防が重要だ。中根教授は「脳卒中の予防には、バランスの良い食事、適度な運動、十分な睡眠、ストレス発散、禁煙をこころがけてください。また、年に1回は健康診断で体の状態をチェックするのも忘れないようにしましょう」とアドバイスしてくれた。

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