過去問だけではもう通用しない？
5年後､大学入試が大きく変わる

そのため、新しいテストでは記述式問題の導入も検討されているという。

「日本の小学生・中学生の共通した問題点として、『伝える力が弱い』という点が挙げられています。『なぜ』という問いに対し、その理由を十分に説明できないのです。そのため2015年12月に高大接続システム改革会議で発表されたサンプル問題においては、グラフ資料をもとに複数の意見が議論されている論題に対し、資料・グラフを読み解きながら、各主張の整合性・結論のあり方を問う問題などが例示されています。自分がこれまで勉強してきた力が実社会、実生活に転用できているのかどうかを見ているのです」

これからの大学はポリシーで選ばれる時代に

各大学の個別試験も、新たな対応を迫られている。

「文部科学省が各大学に要請しているのは、もっと個性を出してほしいということです。具体的には、地域社会、国際社会、産業界により貢献できる人材へ成長させるための、アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーの3つの基準を大学側に明示するよう要請しています。

ディプロマポリシーとは、どのような能力を身に付けた人材を世に送り出そうとしているのかという人材像。カリキュラムポリシーは、その人材を育てるためにどのようなカリキュラム・学修方法などを提供するかという大学教育のデザイン。アドミッションポリシーは、その教育に耐え得る入学者に求められる要件ということになります。

今回重要なのは、このアドミッションポリシーと実際の入試問題が矛盾なくつながることが、各大学に求められているということです。大学がどういう人材を育てたいのかを踏まえて入試問題の形式を考えるということなのです」

大学入試が変わることで、高校以下の教育も変わっていく方向にある。

「わかりやすい例は、『読む、聞く、書く、話す』という英語の4技能評価です。これまでのように講義を受けて文法問題に答える英語だけでは、グローバリゼーションが進む社会では対応できません。もっと『使える英語』を身に付けていこうということです。

各教科も知識を単に詰め込むのではなく、『知識を使う』ことにシフトしていくでしょう。そうした流れの中で導入されているのが、アクティブラーニングです。アクティブラーニングは、グループワークで議論しながら、正解を導き出し、さらにその答えをグループ間で議論するもので、人と対話することで自分の思考を整理し深めていくという効果が期待されています。こうした実社会で使える方法で人材を育てようという試みが今、始まっているのです」 

答えのない問題に対処する力を養う新講座「総合」を開講

実はZ会では従来からこうした「考える力」を重視してきたという。

「Z会では、『各教科の本質をつかむ』ことを基本にするという教育方針を、80年間以上ずっと貫いてきました。単なる大学入試の類題を解くだけではなく、大学がこの問題を通じて何を聞きたいのか。その裏の意図をきちんとつかみ、そのうえで公式や知識を使って問題に対処することを重視してきたのです。Z会の大学受験生向けコースでは、『この大学でこのような形式の問題は出ていない』といった問題も出てきますが、これも実は教科の本質をつかむための問題であり、その本質をつかめばどのような形式の問題が出ても解を導けるようになる、そうした出題を心がけています。