センター試験に代わる新たな試験の導入
中央教育審議会の答申案に基づき、2021年以降、センター試験に代わり「大学入学希望者学力評価テスト（仮）」がスタートする。こうした入試改革が行われる背景とは何か。基盤学力総合研究所ジェネラルマネジャーの上之門宏美氏はこう説明する。
「21世紀は、予測不可能で誰もが避けられない激しい変化が、ものすごいスピードで起こっていく時代だと言えます。グローバリゼーション、ICTの進展によって、これまでの常識が通用しない社会が到来しつつあります。こうした変化に対処していくためには、新しい価値を生み出す人材を育てていく必要があります。今回の改革は、そうした社会の要請が大きく影響していると考えられます」
上之門氏によると、今回の改革は、実社会で活躍する人材を育てるために、高校教育→大学入試→大学教育の3つのプロセスを一体的に改革していくという点が重要である。
「大学側から見れば、卒業までに実社会で活躍できる人材に育てていくためには、大学入学段階、つまり高校においてそうした素養を育成しておいてほしい、という要望があります。一方で、高校側から見れば、大学側が課す入学試験が教科学習中心で、実社会につながるような学習活動は直接的に評価されないのであれば、教育のあり方を大きく変えていくのは現場判断として難しい、という意見があります。そこで今回、文部科学省が企図したのは、入試制度をただ変えるのではなく、『全部を変える』ということなのです」
問われる思考力、判断力、表現力
具体的には、どのような改革が進められようとしているのか。
「今までのセンター試験は、問題に対して選択肢の中から正解を一つ選ぶという形式でした。新しく導入される大学入学希望者学力評価テスト（仮）は、思考力、判断力、表現力を養うために、問題を発見し、解決する力を見るというところに狙いがあります。何を知っているかではなく、知っていることを使って未知の問題にどのような答えを出していけるのか。それを自分の言葉で伝える力を求めています。知識を組み合わせていく応用力に加え、答えを導くまでの考えの道筋をきちんと説明できるかどうかが問われてくるのです」
そのため、新しいテストでは記述式問題の導入も検討されているという。
「日本の小学生・中学生の共通した問題点として、『伝える力が弱い』という点が挙げられています。『なぜ』という問いに対し、その理由を十分に説明できないのです。そのため2015年12月に高大接続システム改革会議で発表されたサンプル問題においては、グラフ資料をもとに複数の意見が議論されている論題に対し、資料・グラフを読み解きながら、各主張の整合性・結論のあり方を問う問題などが例示されています。自分がこれまで勉強してきた力が実社会、実生活に転用できているのかどうかを見ているのです」
これからの大学はポリシーで選ばれる時代に
各大学の個別試験も、新たな対応を迫られている。
「文部科学省が各大学に要請しているのは、もっと個性を出してほしいということです。具体的には、地域社会、国際社会、産業界により貢献できる人材へ成長させるための、アドミッションポリシー、カリキュラムポリシー、ディプロマポリシーの3つの基準を大学側に明示するよう要請しています。
ディプロマポリシーとは、どのような能力を身に付けた人材を世に送り出そうとしているのかという人材像。カリキュラムポリシーは、その人材を育てるためにどのようなカリキュラム・学修方法などを提供するかという大学教育のデザイン。アドミッションポリシーは、その教育に耐え得る入学者に求められる要件ということになります。
今回重要なのは、このアドミッションポリシーと実際の入試問題が矛盾なくつながることが、各大学に求められているということです。大学がどういう人材を育てたいのかを踏まえて入試問題の形式を考えるということなのです」
大学入試が変わることで、高校以下の教育も変わっていく方向にある。
「わかりやすい例は、『読む、聞く、書く、話す』という英語の4技能評価です。これまでのように講義を受けて文法問題に答える英語だけでは、グローバリゼーションが進む社会では対応できません。もっと『使える英語』を身に付けていこうということです。
各教科も知識を単に詰め込むのではなく、『知識を使う』ことにシフトしていくでしょう。そうした流れの中で導入されているのが、アクティブラーニングです。アクティブラーニングは、グループワークで議論しながら、正解を導き出し、さらにその答えをグループ間で議論するもので、人と対話することで自分の思考を整理し深めていくという効果が期待されています。こうした実社会で使える方法で人材を育てようという試みが今、始まっているのです」
答えのない問題に対処する力を養う新講座「総合」を開講
実はZ会では従来からこうした「考える力」を重視してきたという。
「Z会では、『各教科の本質をつかむ』ことを基本にするという教育方針を、80年間以上ずっと貫いてきました。単なる大学入試の類題を解くだけではなく、大学がこの問題を通じて何を聞きたいのか。その裏の意図をきちんとつかみ、そのうえで公式や知識を使って問題に対処することを重視してきたのです。Z会の大学受験生向けコースでは、『この大学でこのような形式の問題は出ていない』といった問題も出てきますが、これも実は教科の本質をつかむための問題であり、その本質をつかめばどのような形式の問題が出ても解を導けるようになる、そうした出題を心がけています。
予測不可能な変化が起こる社会の中で、答えのない問題にどう対処していくのか。また他者との対話の中で、いかに答えを導き出していくのか。そこにZ会の教育が役立っていくと思いますし、Z会自身もさらに進化していくつもりです」
こうした考え方の下、Z会では、2016年3月より通信教育中高一貫コースを進化させ、新しい講座をスタートさせる。それが2021年度大学入試改革を見据えた「総合」講座だ。
この「総合」は、「自分で考え、調べ、書く」ことを基本として、学習を通じて社会的課題の解決に貢献する力を養うことを目的としている。これまでそうあるのが当然と考えてきたモノやコトに対して、「本当にそうだろうか？」と問いを立てることに重点を置いている。Webを通して、全国の仲間の考え方を知る場も用意する。
扱う分野は「人文」「自然」「社会」の3分野。たとえば、人文分野では、「自由」の意味について考えさせる問題がある。自然分野では、「地球温暖化で海に浮かぶ氷が溶けて海面が上がる」という意見が、正しいかどうかを自分で考える。社会分野では、日本と中国の関係について考え、情報の正誤を判断するために必要な資料・データとは何かを考えることを通じて現代社会のあり方を探求することもある。
つまり、Z会では、「総合」は知を生み出す場を提供する講座だと考えている。この講座を通じて、将来、子どもたちが単に知識のある大人ではなく、「良識」ある大人になるための力を身に付けてほしいということだ。
中学生に必要なこと
保護者に必要なこと
「総合」を通じて、今の中学生が将来の大学入試に対応していくためには、どのような心掛けが大事になるのだろうか。
「大切にしてほしいのは、自分の考えを文章や対話にすることです。先生が板書したことを単に書き写すだけではなく、なぜこうなるのか、何が違うのかを考え、文章化してほしい。自分から実社会への興味・関心を高めてほしいのです。自分のいる場と異なる社会がどのような原理で動いているのかを知るためにも、地域社会の活動を通じて、学校と違った社会に触れることもいいでしょう。
もう一つ付け加えるとすれば、たくさんの本を読んでほしいということです。ストーリーの把握力と語彙力がなければ、思考を形作ることはできません。文章という論理のつながりを自分の頭で受け入れる習慣を身に付けることは、学力の根源でもあります。中学生と言わず、小学生のうちからでも本を読むことは大切なことなのです」
一方で保護者はどのように対応すればよいだろうか。上之門氏はこうアドバイスする。
「入試の姿が変わり、新しいかたちの授業が始まる中で、不安になる保護者の方がいるかもしれません。しかし、これからは今までの常識が通用しない社会が到来します。今存在している仕事が、これからも続く保証はありません。これからの子どもたちは、今の大人が知らない仕事で生きていかなければならない可能性もあるのです。
今の大人の常識を子どもたちに当てはめすぎると、かえって子どもたちが苦労するかもしれません。だからこそ、子どもたちの可能性を信じてほしい。そして、これからの変化は、大人が子どもたちと一緒に成長していける良い機会だととらえたほうがいいのではないでしょうか。
80年間以上貫いてきたZ会の教育方針は、どのような問題に対しても対応できる力が身に付くと確信しています。Z会の教育が、これからの時代を生きていくお子さんの将来に役立つことを願っています」
