今、株式投資から「降りる」べきか?

山崎 元が読む、ちょっと先のマーケット

劇的な昨年4月の日銀緩和からそろそろ1年。何かあったら当局は動き出すのだろうか(撮影:尾形 文繁)

日経平均株価は、2月4日に610円下げて1万4008円まで下落した。これは4カ月ぶりの安値だ。下げる理由はわからなくもないが、610円とは(4%強だ)いかにも大きいし、下落率は、先進国、新興国の中でも特に大きい。これは、どうしたことなのか。

自説の反省から取りかかろう。自分が過去に書いたものを振り返ると、米国の金融緩和規模の縮小が原因なら、「米金融緩和の縮小が米金利高につながり、円には円安方向の圧力が掛かる分、日本に対する影響は相対的に小さい」はずではなかったか。

それなのに、1ドル101円前後まで円高が進み、これと平行して日本の株価が下がった。現在の株式市場の構造を考えると、円高になるなら、この程度の株安に不思議はない。では、どうして円高が進んだか。

今回の下げに関しては、別の要因として、製造業の景況感指数の発表などから米国の景気に警戒感が台頭したことが挙げられる。今回の一連の下落の主要な原因は、こちらの方だろう。

これは、1月の雇用統計から続いている流れだが、一時は3%を越えていた米10年国債の利回りが2.6%絡みに低下していることが、景気懸念への反応の大きさを伺わせる。米国の金融緩和縮小がもろもろの原因なら、米国の金利全般が上昇していいはずだが、そうはなっていない。

次ページ円の「やっかいな性質」を軽視していた
関連記事
トピックボードAD
人気連載
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!
トレンドウォッチAD
リクルート<br>覚悟の海外展開

リクルートの海外事業が絶好調だ。海外の人材派遣事業を買収し、急成長している。目標は2020年までに人材事業で世界一。海外事業をゼロから育てた2人のキーマンに迫る。