トヨタ自動車とマツダを分析する

驚異的に回復する自動車業界の今後は?

トヨタは8月に新型車「SAI」を発表(撮影:今井 康一)

円安や国内外の景気回復を受け、自動車業界の業績が絶好調です。特に米国での販売が伸びていることに円安の追い風がプラスされ、大幅な増収増益となっているのです。今回は、自動車大手の業績がどれだけ改善しているか、そして今後の見極めのポイントは何か。トヨタ自動車(以下、トヨタ)の中間決算を直前に控えていることもあり、トヨタとマツダの平成26(2014)年3月期第1四半期決算を分析します。

トヨタは円安と北米への輸出増で急回復

まずは、トヨタの決算内容から見ていきましょう。同社の財務諸表は米国方式を採用していますので、形式が少し異なることに注意してください。

収益性を見るために損益計算書(短信の9ページ)を開きますと、「売上高合計」は四半期の売上高が5兆5015億円から6兆2553億円まで、7537億円も急増しています。さらに「営業利益」は3531億円から6633億円までほぼ倍増しているのです。

なぜ、これほどまでに業績が回復したのでしょうか。もう少し詳しく調べるために、「所在地別情報」(短信の13ページ)を見てみましょう。

次ページ国内は減収だが、輸出で大幅増益に
関連記事
Topic Board トピックボード
人気連載
Trend Library トレンドライブラリー
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

Access Ranking
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • いいね!

※過去48時間以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※過去1ヵ月以内の記事が対象

※週間いいね数のランキングです。

トレンドウォッチ
行き詰まる東電支援<br>原発最後の選択

賠償費用も廃炉費用も想定から大きく上振れし、東電支援スキームは破綻の瀬戸際。東電の発電所を売却し、その代金を賠償や廃炉費用に充て、東電を送配電会社に再編する構想が浮上。