ここがヘンだよ! 日本の“ガラパゴス観光”

JTBグループ本社社長が一刀両断

東京オリンピックの開催が決まり、日本を訪れる観光客、いわゆるインバウンド(訪日旅行)が拡大しそうだ。ただ、外国人を「おもてなし」する観光立国を日本経済の成長の原動力とするには、英語など言語の問題だけでなく、交通インフラはじめ課題も多い。かねてからインバウンドに力を入れてきた、旅行業界トップのJTBグループ本社社長である田川博己氏に、これからの7年で「日本がなすべきこと」を聞いた。
東京五輪開催までの7年間で、日本は観光立国に生まれ変われるか(写真:アフロ)

――東京オリンピックの開催が決まりました。インバウンド(訪日旅行)の拡大にも拍車がかかりそうです。

訪日外国人は今年1000万人を超えるでしょう。私の持論は、先進国はインバウンドもアウトバウンド(日本からの海外旅行)も人口の2割はあっておかしくない。だから、2400万~2500万人の訪日客になるのが普通でしょう。

そのために、東京オリンピックとパラリンピックを起爆剤に使うというか、ターゲットがはっきりわかったので、これから7年間、東京を日本のショーケースとしてどう示していくかだと思います。

日本は観光資源が豊かですが、それをお客様に見せる形での整備がされていないですね。「住んでよし、訪れてよし」な街を作って、そこに人を呼んでくる。両方必要ですね。

東京という大都市でそれが表現できたら、ひとつのモデル地区になって、日本のあらゆる都市でそうした整備が進むのではないか。「おもてなし」と滝川クリステルさんが言ったけど、それを技術的、科学的に証明するものが欲しいですね。

1964年の東京オリンピックのときには、日本の技術力を見せて、日本はもう戦後ではないと示した。今回のオリンピックでは、日本の持っているツーリズムの力とか、スポーツの力、文化の力を集めて発信すべきです。

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