1万6000円を割るか割らないかで大違いだ

日本株反転のきっかけは2月12日前後か

年初からの下げがきつい日本株だが、株式配当利回りと長期金利の差が大きく開くなど、株価上昇の下地はできつつある(撮影:尾形文繁)

日銀による「マイナス金利」導入後の不安定な相場環境、不安が広がる投資家心理を逆手に取り、ヘッジファンドなどの短期筋が決算を発表する企業の株式や銀行株を中心とした主力株に売りを仕掛けています。それによって、個人投資家が手掛ける信用取引の追い証にからむ売りが誘発される悪循環の展開。ポジティブな材料に好感する個別株の動きでさえ、相場全体の地合いの悪化に値を消す姿が目立つような状況です。

日経平均株価は2月に入り、25日移動平均線(1万7296円、2月8日現在)を上回る場面がありましたが、1万8000円の心理的節目を前に押し戻される展開となりました。下向きで推移している25日移動平均線をそう簡単に上回り続けられるものではないため、上げ一服は予想の範囲内の動きといえます。ただ、この先、1月21日安値1万6017円を下回らずに、反発に転じることができるかの正念場といえます。

1月21日安値をめぐって攻防が続く

昨年のチャイナショックで急落したときは、8月26日、9月8日、9月29日と段階的に安値を切り下げる動きだったので、9月29日の安値を起点とした上昇に対する二番底(最初の押し目)は浅くすみました。一方、今年の年初からの急落局面では戻りらしい戻りもなく一本調子で下げたため、1月21日が仮に最安値であったとしても二番底はそれ相応に押しの深い動きがあっても不思議ではありません。

ただし、上述のように1月21日安値を割り込んではいけません。割り込まずに25日移動平均線が下げ止まることができれば、株価上昇が見込めるはずです。2月1日高値(1万7905円)を上抜けることができれば、75日移動平均線(1万8593円、2月8日現在)や1万9500円程度までは戻る実力はあるでしょう。

ただ、注意が必要な点は、年初からの下げで昨年9月29日の安値(1万6901円)と同時に昨年来安値(1万6592円)を下回ったことです。それによって、昨年6月高値(2万952円)からの長い調整が続いていることになるからです。ですので、底固めとみせかけて、再び底割れするリスクは依然として残っていると考えられます。

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