記事に戻る
「円安と実質賃金下落」日銀が堪え忍ぶ2つの嵐 日本の賃金統計も為替を左右する材料となるの写真一覧
実質賃金が15カ月連続で下落し、円安の長期化が続く中、「悪い円安」論は本当に終わったのでしょうか。日本銀行による金融緩和と円安、そして物価上昇が家計に与える影響をどう見るべきか。2024年の春闘賃上げは期待できるのか、その行方に注目が集まります。(このリード文はAIが作成しました)
関連記事
本文の内容に基づいた記事をピックアップしています
からかま・だいすけDaisuke Karakama
この著者の記事一覧
2004年慶応義塾大学経済学部卒。JETRO、日本経済研究センター、欧州委員会経済金融総局(ベルギー)を経て2008年よりみずほコーポレート銀行(現みずほ銀行)。著書に『弱い円の正体 仮面の黒字国・日本』(日経BP社、24年7月)、『「強い円」はどこへ行ったのか』(日経BP社、22年9月)、『アフター・メルケル 「最強」の次にあるもの』(日経BP社、21年12月)、『ECB 欧州中央銀行: 組織、戦略から銀行監督まで』(東洋経済新報社、2017年11月)、『欧州リスク: 日本化・円化・日銀化』(東洋経済新報社、14年7月)。河野龍太郎氏との共著に『世界経済の死角』(幻冬舎新書、2025年7月)。TV出演:テレビ東京『モーニングサテライト』など。note「唐鎌Labo」にて今、最も重要と考えるテーマを情報発信中。
※東洋経済オンラインのコラムはあくまでも筆者の見解であり、所属組織とは無関係です。
