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「『ほぼ日手帳』メキシコで大流行!?」 なぜスマホ時代に114万部も売れるのか、"海外売上6割"熱狂の裏側

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「ほぼ日手帳ストア 東京駅店」
「ほぼ日手帳ストア 東京駅店」には海外客も駆けつける(写真:筆者撮影)
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背景の一つにあるのがジャーナリングの広がりだ。ジャーナリングとは、自分の考えや感情を紙に書き出すことで、心の状態を整理する手法だ。新型コロナウイルス禍をきっかけに、自分自身と向き合う時間を大切にする人が増えたことも、ほぼ日手帳の人気を押し上げた。

海外での広がりを後押ししているもう一つの要因が、SNSだ。

Instagramでの「#hobonichi」の投稿数は、2023年から2025年の2年で3.8倍に増加した。世界中のユーザーが自分なりの手帳の使い方を披露し、それを見た人が新たに購入するという循環が生まれている。ほぼ日本社や東京駅の店舗は、海外ファンにとって観光ルートに組み込まれ、「聖地巡礼」の目的地にもなっている。

メキシコの「ほぼ日手帳」人気の背景は?

店内で出会ったメキシコからの女性観光客は、手帳を選びながら、その魅力を熱っぽく語ってくれた。

「メキシコではTikTokでほぼ日手帳の使い方を投稿するのが流行っています。東京駅内に手帳の店舗ができるのを知って、立ち寄りやすいのでうれしかったです。メキシコで手帳を買うと高いので、HELLO KITTYの手帳カバーなど何冊か買おうと思っています」

日中は観光客が目立つ一方、夕方以降は仕事帰りのビジネスパーソンが立ち寄る姿も増え、シンプルなデザインの手帳がよく売れるという。東京駅店の面積は37平方メートル。駅構内の商業施設「グランスタ」は賃料も決して安くないはずだ。それでも出店に踏み切った背景には、国内外からの需要に対する自信がうかがえる。売り上げは想定を上回る好調ぶりだという。

ほぼ日の前身は、著名コピーライターの糸井重里氏が1979年に設立した個人事務所だ。2002年に株式会社へ組織変更し、現在のほぼ日につながっている。

ほぼ日手帳の販売が始まったのは2001年。ウェブサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」の読者から寄せられた声も参考に開発を進めた。

当時学生だった小泉絢子社長もプロジェクトを推進したメンバーの一人だ。小泉社長は「既存のスケジュール手帳を作ろうという概念はなく、手帳として一番いいものを作ろうと思っていました。紙の値段をどうするとか、コスト感覚は一切持たずに、スペック的に一番良いものを作ろうとしました」と振り返る。

ほぼ日手帳の魅力を語る小泉社長(写真:筆者撮影)

この時の開発方針が、現在のほぼ日手帳の人気を支える基礎となった。

まず重視したのは、自由に書けるスペースを十分に確保することだ。その結果、「1日1ページ」というフォーマットにたどり着いた。紙にもこだわった。薄くて軽く、書き心地の良い「トモエリバー」を採用。さらに、手帳を開いた時に手で押さえなくても180度開くことにこだわり、「糸かがり製本」という製本方法にたどり着いた。手帳カバーも、ポケットの数や使いやすさ、デザイン性の高さを追求した。

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