こうした徹底した品質へのこだわりを可能にしたのが、独自の販売ルートだった。
通常、メーカーが小売店を通じて商品を販売する場合、販売価格や利益率などの制約を意識する必要がある。一方、ほぼ日は当初、自社のウェブサイトを中心に販売していたため、価格決定の主導権をほぼ日自身が握ることができた。卸売先から価格について注文を受けることもなく、開発の自由度が高かったのだ。
「ロフト」での取り扱いが始まったことをきっかけに全国へ
ほぼ日手帳が全国に広がる大きな転機となったのは、2004年に生活雑貨専門店「ロフト」での取り扱いが始まったことだ。
当時のバイヤーがほぼ日手帳に注目し、売り場に専用コーナーを設けた。ロフトが店舗網を拡大するのに合わせ、ほぼ日手帳の販売も全国に広がっていった。
しかし、ロフトへの進出がもたらした効果は、単に販売拠点が増えたことだけではなかった。ほぼ日はそこで、ユーザー自身が商品の魅力を伝えることの強さを知ったという。小泉社長は当時の様子をこう振り返る。
「ほぼ日手帳をすでに使っている方が、友人や家族を連れてきて、手帳を広げながらその魅力を説明している姿があると聞きました。また、ロフトの店員の方も使い方を説明してくださっています。実際の売り場に商品があることで、ただ陳列されている以上の宣伝効果が生まれ、口コミで広がっていくことが大きかったです。今、海外で全く同じ現象が起きていることが面白いです」
ほぼ日は広告をほとんど打たず、店舗での販売や口コミ、自社ウェブサイトでの情報発信を通じて認知を広げてきた。現在、その役割を世界規模で担っているのがSNSだ。マーケティングの世界には「UGC(User Generated Content)」という言葉がある。一般の消費者がSNSなどに投稿するコンテンツのことだ。
ほぼ日手帳は、このUGCとの相性が極めて良い。ユーザーは手帳を購入した後、思い思いに文字を書き、イラストを描き、写真やシールを貼っていく。その結果、一人ひとりが全く異なる手帳を作り上げる。そして、その出来栄えをSNSで発信する。
「UGCが大きな効果を発揮しています。例えば、ニューヨークのユーザーが紹介した手帳の使い方をヨーロッパの人たちが見るなど、投稿が国境を越えて広がっています。ほぼ日手帳は、商品をお届けした後、お客様が何を書き込み、どのように使うかによって初めて完成します。お客様も一緒になって、商品としての完成度を高めてくださっているという感覚があります」


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