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キダルト需要だけじゃない…「ドン・キホーテ」親会社が《8期連続赤字の「トイザらス」》を買収した"本当の狙い"

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トイザらス ドン・キホーテ
10月30日、日本トイザらスの事業が「ドン・キホーテ」を展開するPPIHに譲渡されます(撮影:右・尾形文繁、左・今井康一)
  • 岩崎 剛幸 経営コンサルタント/ムガマエ代表取締役社長
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また、別の見方もあります。トイザらスの業績が厳しくなったのは、確かにアマゾンなどネット通販大手の急伸による影響もあります。ただ日本においては、異業種による玩具市場への参入が大きな要因になったのではないか、という点です。

家電量販店から玩具シェアを奪い、断トツのトップへ

26年6月に西武池袋本店内にオープンした「ヨドバシカメラ マルチメディア池袋」では、カプセルトイ約3000種類に加え、ホビーやプラモデルなどを取りそろえた巨大な玩具フロアを設けています。今や玩具は、家電量販店にとってなくてはならない重要部門の一つに成長している証拠です。

「ヨドバシカメラ マルチメディア池袋」には巨大な玩具コーナーが広がる(写真:筆者撮影)
小さな子ども用の玩具から推し活グッズまで幅広いラインナップだ(写真:筆者撮影)

これは家電量販店の雄、ビックカメラでも同様です。同社連結(ビックカメラ+コジマ)の玩具売上の推移を見ると、26年/22年の伸び率は167.2%。同期間の全社合計の伸びを30ポイントも上回っています。

全社売上に占める比率はまだ1.9%と小さいものの、年々拡大している。ここに、家電量販店各社が力を入れている理由があります。

一方、PPIHはどうか。同社の得意技の1つに、肥沃な市場を探し当て、そこに一気に投資をかけるというやり方があります。

現在、同社は食品分野を強化していて、郊外のMEGAドンキでは食品を強化した店づくりを進めています。最近では食品に強い新業態「ロビン・フッド」を開発し、ピアゴや買収したOlympicを次々と業態転換していく方針です。これは既存の食品スーパーからシェアを奪うための施策です。

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