キダルト需要だけじゃない…｢ドン･キホーテ｣親会社が《8期連続赤字の｢トイザらス｣》を買収した"本当の狙い"

しかし、ここで疑問がわきます。

これほど業績の良いPPIHです。同社がこれまで行ったOlympicやユニー、長崎屋といったディスカウントストア（DS）や総合スーパー（GMS）の買収は理解できますが、なぜ今、トイザらスなのでしょうか。アメリカでは会社が清算され、店舗がなくなった玩具小売企業をここで引き継ぐというのは、何となく違和感があります。

実際、従来型のおもちゃ店は伸び悩んでいます。

ネット通販や家電量販店など異業種との競争激化に加え、問屋を介した仕入れによる薄い利幅、玩具メーカーの直販強化による売れ筋商品の品薄、ゲームソフトのダウンロード販売への移行――。従来型のおもちゃ店には、逆風が吹き続けています。

このような中で、PPIHはトイザらスのスポンサーに名乗りを上げました。PPIHは「（日本トイザらス）全店舗とオンラインの玩具、子ども用品販売事業等の承継と従業員の雇用維持を目指す」（同社談）としています。

そして冒頭で触れた通り、PPIHは26年10月30日付で玩具とベビー・子ども用品の小売店舗を傘下に収め、新たな事業展開を目指すことになります。

同社が、トイザらスに感じている今回の事業承継の魅力を、3つの視点から見ていきます。

少子化でも伸びる玩具市場、主役は“大人”

日本の15歳未満の人口は年々減少し、25年は1366万人です。14年は1623万人でしたから、約260万人減ったことになります。

一方、日本の玩具市場はそれに反比例するように伸びていて、25年度は1兆1600億円を超えています。14年度は8087億円でしたので、約3600億円伸びています。