｢男なら全部払え！｣地元の友人に言われてハッとした…年収500万円でも貯金を崩す36歳妻が陥った"何でも折半"の罠

そこで、共益費型から少しずつ「お財布一体型」に近づけていくのも1つの方法です。お財布一体型では、2人の収入をいったん1つの家計として捉え、そこから生活費や貯蓄、投資に回していきます。見るべき数字が、「自分はいくら残ったか」から「夫婦（世帯）でいくら残せたか」に変わるのです。

今回のように、出産や時短勤務によって収入差が広がった夫婦ほど、この発想への切り替えは重要です。夫婦のお金を「1つの家計」として見ることが、資産形成の第一歩でもあり、妻が感じる不公平感を改善することができるでしょう。

ライフイベントは「お金の話」をする良い機会

この場合、事の発端となった、小学校受験が家計ルールを見直す絶好のタイミングです。夫の「私立に行かせたい」という希望だけを共有し、「費用は今まで通り折半」は妻の負担が増えるだけです。

今後必要になる大学卒業までの教育費を見積もり、「今の収入で無理なく払い続けられるのか」「妻が婚前の貯金を取り崩さずに済む負担できる割合はいくらか」「それでも私立へ進学させたいのか」を話し合う必要があります。

友人の「男なら全部払え！」をそのまま採用する必要はありません。しかし、「何でも折半が公平」という思い込みは、見直してみてもよいのではないでしょうか。

夫婦は、結婚したときからずっと同じ条件で生活するわけではありません。収入も変わる。働き方も変わる。子どもも生まれる。介護もあるかもしれない。環境は変わるものなのに、ルールだけを変えないのはいずれ歪みとなって夫婦関係にも表れる可能性があります。

過去のルールに縛られず、現在の収入やライフスタイルに合わせた「新しい公平さ」を再構築すること。それこそが、夫婦関係の歪みを防ぎ、共に無理のない生活を送るためのカギとなるでしょう。