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半導体実装向け絶縁材インキで世界首位の太陽ホールディングス（HD）が6月20日に開いた定時株主総会。出席した株主から米投資ファンド・KKRによる太陽HDへのTOB（株式公開買い付け）に関する質問が相次いだ。
KKRが太陽HDに対するTOB、およびスクイーズアウトによる非上場化の計画を発表したのは今年3月31日のこと。各国競争法の承認が得られることなどを条件に、公開買い付け価格（TOB価格）4750円で10月上旬のTOB開始を予定する。
株主総会でとりわけ関心が高かったのは、このTOB価格と足元の株価の差についてだった。というのも、総会前日19日の終値はTOB価格を上回る5277円。TOBに賛同する会社側は株主から見解を問われ、代表取締役社長の齋藤斉氏が「コメントは差し控える」と述べるにとどめた。
異例のディスカウントTOBとなった理由
通常、TOBでは株主に応募を促すために、足元の株価に一定のプレミアムをつけてTOB価格を設定する。株式市場でTOBが成立するとの予想が支配的なら、株価はTOB価格をわずかに下回る水準で落ち着く。が、プレミアムが十分でなかったり、対抗提案の期待があったりする場合、株価はTOB価格を上回る。最近はTOB発表後にむしろ株価が上昇し、TOB価格を上回る状況が続くことも珍しくない。
だが、太陽HDのケースはやや異例で、もともとKKRが示したTOB価格（4750円）が、TOB発表前日の終値（5007円）はおろか、直近1カ月、3カ月、6カ月の平均株価（5125円、5175円、4761円）も下回っていた。プレミアムがつくどころか、当初からディスカウントTOBだったわけだ。
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