また、共に逮捕された青木敬士郎容疑者（28）の動画も拡散されている。TikTokからの転載とされるこれらでは、体を横に揺らしたり、白目をむいたりする様子が映し出されており、「撮影時に薬物使用していたのでは」といった指摘も見られる。なお青木容疑者は、コカイン所持の容疑で再逮捕されている。
「個人にファンがつく」ことが、企業リスクに転じる
三野宮容疑者は、このコラム執筆時点で、容疑を否認していると報じられている。そのため今回は、“推定無罪”である前提で、一般論として「インフルエンサーが抱えるリスク」について考えてみたい。
ここで改めて“インフルエンサー”とは何かを説明しよう。SNSでの強い拡散力を持つ人物を指し、彼ら彼女らが紹介した商品は、売り上げに大きく影響を及ぼすことがある。かつてで例えるなら、「健康効果がテレビで紹介された翌日、店頭から納豆が消えた」みたいなものと考えればわかりやすいだろうか。
その影響力を活用しようと、このところはビジネスの一部として組み込む“インフルエンサーマーケティング”も盛んだ。広告ではありながら、「売らんかな」の宣伝色が薄いことから、さまざまな場で活用されている。
一方で、ファンはその個人にひも付いていることから、今回のようなスキャンダルが起きると、企業側にも起用責任が降りかかることがある。
その転機は、はっきりしている。インフルエンサーが企業ロゴを背負った瞬間だ。ファンが“個人”にひも付いている分、起用が決まった時点から、その個人が抱えるリスクはそのまま企業のリスクへと転化する。そして、いざスキャンダルが起きれば、事件と無関係な過去投稿までもが掘り起こされ、起用した企業の判断責任まで問われる。
そしてインフルエンサー本人もまた、いざという時に過去投稿を掘り返されるリスクと隣り合わせだ。フォロワー数という「魅力」と、デジタルタトゥー（ネット空間上に入れ墨のように残る投稿）という「時限爆弾」は、始めから同じコインの裏表なのだ。
