そう語るのは、STVVのCEOである立石敬之氏だ。前編で「クラブ運営には、スポーツ面と財務面の両輪は切り離すことができない」と語ったが、言葉通り、2022-23シーズンには黒字経営も達成している。
黒字化を支えたのは、日本企業のスポンサー収入
STVVが、2022-23シーズンに黒字化を実現した大きな要因となったのは、日本企業のスポンサーの存在だ。STVVの売り上げ構成の最大の柱は、約40%を占める日本企業のスポンサー収入である。以下、移籍金、放映権収入、地元企業のスポンサー収入、チケット販売が続く。現在、日本企業のスポンサーは200社超に上るという。
ここで注目したいのは、DMMが買収した当時の2017-18シーズンには、日本企業のスポンサー収入はわずか2％だったことだ。日本企業のスポンサー収入が急増したのはなぜだろうか。
「STVVを買収した当時、収益の中心は移籍金でした。鈴木彩艶選手のパルマへの移籍金に代表されるように、移籍は大きな収益につながります。しかし一方で、移籍金は変動要素が大きく、クラブが安定して1部に残っていくには、選手たちにお金をかける必要があります。そこでスポンサー収入を増やせないかと考えました」（立石氏）
STVVのクラブ経営は、現地でマネジメントをするベルギー本社と、営業や広報を担当する日本支社から成り立っている。その日本支社では当初、サッカーへの思いが強い経営者や、DMMとのシナジーを感じる企業を中心に、ユニフォームや広告看板への社名掲出という一般的なスポンサー契約の獲得を行っていた。
「しかし、ユニフォーム掲出枠には限りがあります。何か違った形で、日本企業のスポンサーを集めることはできないかと考えました。STVVはベルギーのクラブであるため、日本のサッカークラブと違って、スタジアムの感動を体感してもらえる機会が少ないです。しかし、逆転の発想で、Jリーグのクラブが地域密着で商圏が決まるのに対して、欧州だからこそ、日本全国の企業からスポンサーを募ることができると考えました」（立石氏）
そこでDMMは、「オールジャパンで、STVVのプロジェクトを良くしていこう」という理念を打ち出し、ユニフォーム等にロゴは載らないが、手頃な金額で出資できる「コーポレートプラン」というスポンサー枠を新たに設けた。この営業を担ったのが、DMM本体の営業チームだ。国内で多くの事業を手がけてきたDMMの営業力が発揮され、コーポレートプランの賛同企業は90社を超え、なお増え続けているという。これが、STVVのスポンサー収入が増加する転換点となった。
