ホルムズ海峡封鎖の影響は、中東以外の地域にも波及しています。2025年は電気自動車（BEV）の勢いに陰りが出て、2026年もこの流れが続くとみられていましたが、ホルムズ海峡封鎖で再びBEVシフトが進む可能性が出てきたのです。
日本など先進国は原油の代替調達先を早々に確保し、ガソリンスタンドで給油できないような事態には至っていません。しかし、資金の乏しい新興国では代替調達ができずにガソリンが足りなくなってきています。こうした国々では、環境問題のためではなく生活を維持するために、BEV普及率を戦略的に高める必要に迫られるかもしれません。
欧州ではBEV比率がガソリン車超え
そのBEVシフトを支えることになるのが中国です。ここ数年、中国は新興国を経済支援してきた関係もあり、この機に乗じて、中国政府が各国政府に働きかける形で、充電インフラの整備やBEVシフトを一気に進めるシナリオも現実味を帯びてきています。
先進国でも、ガソリン価格が上がり続けたり、高止まりしたりするようなら、BEVへ買い替えようとする消費者が増えても不思議ではありません。欧州ではガソリン価格上昇に伴い、ガソリン車に対してBEV走行による年間燃料コスト削減効果が35%拡大したとの分析も出ています。
実際、欧州ではBEVシフトが加速しており、乗用車販売全体に占めるBEV比率は2026年5月に前年同月比5.9ポイント増の23.3%に高まり、ガソリン車比率（同6.1ポイント減の21.7%）を上回りました。特に、販売価格が比較的安価で在庫が豊富にある中国系ブランドの販売が急激に伸びているのが特徴的です。
ただ、BEVシフトがこのまま加速するかは見通しにくい状況ではあります。クルマの製造コストだけで考えると、ガソリン車に比べてBEVのほうが資源価格の上昇の影響を受けやすくなっているからです。
どういうことでしょうか。
