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「EV誤算」で上場来初の営業赤字、ホンダ株は割安か PBR0.5倍割れでも配当利回り5%の実力と再評価余地

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ホンダが今年5月に発表した新型EV「Super-ONE」(写真:ホンダ)

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世界の強豪としての地位を守り続けられるのか。そうした問いを突きつけられている日本の自動車産業。その象徴的な存在がホンダだろう。世界の自動車市場では中国メーカーの台頭が著しい。

2025年の世界新車販売台数ランキング(マークラインズ調べ)では、上位20社のうち中国車メーカーが6社と前年の5社から増え、日本車メーカーの4社を上回った。日本車が押される中でも、トヨタ自動車は世界首位の座を維持している。一方でホンダは24年の8位から9位へと順位を下げてしまった。

上場以来初の営業赤字に

販売台数の低迷に加え、注力してきたEV(電気自動車)市場の世界的な失速も重なり、ホンダの業績は急悪化した。

直近の26年3月期(国際会計基準)は、EV関連設備の除却・減損などで1兆4536億円に上る営業費用を計上。事業別では4輪事業の営業赤字が1兆4111億円と膨らみ、営業損失4143億円(25年3月期は営業利益1兆2134億円)、純損失4239億円(同純利益8358億円)に転落した。1957年の上場以来、営業損益、最終損益ともに初の赤字となった。

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