「スマホが主流になっているのに基本的なコミュニケーションはかえって難しくなっているのではないか」。そう感じた秀一氏は誰でもストレスなくコミュニケーションできるツールを作りたいと考えた。これがバディコム開発のきっかけだ。
2017年以降、JALやイオンなど大手企業との契約が相次いで結ばれ、大きく飛躍した。鉄道業界の採用第1号は2018年、JR東海だった。3月のダイヤ改正を機に、東海道新幹線の車掌乗務が3人から2人に変更となり、迅速な乗客対応や異常時対応を行うには従来以上に迅速な運転士・車掌・パーサー間での情報共有が必要となった。
以前は乗務員室に設置された指令電話、車内搭載のPHSを使用し1対1の会話形式で行っていたため、クルー全員で情報を共有するまでに時間を要したり、伝達の途中で内容に微妙な差異が生じてしまったりといったケースがあった。乗務員やパーサーは業務用スマホも携帯していたがグループ通話機能は使い勝手が悪く、ほとんど活用されていなかった。
業務用スマホ活用で「携帯品増やさず」
すでにJR東海のグループ会社、新幹線メンテナンス東海が東京駅の折り返し時における整備作業でバディコムを導入して効果を上げていた。そこで、乗務員が携帯する業務用スマホにアプリとして導入できれば、携帯品を増やすことなく迅速な情報共有が可能となると判断し、導入に至った。
以前は、指令から車掌への情報伝達は、乗務員室の指令電話で行い、巡回等で不在の場合は留守録に伝達内容を残していたが、バディコムのグループ通話機能を活用することで、いち早く伝達できるようになった、他列車の乗務員とも指令を介さず迅速に連携が取れるようになったなどのメリットがあったという。その後、バディコムは警備員のスマホにも展開され、車掌やパーサーとの協力体制強化につながった。
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【乗客向けの「遠隔案内」にも】
