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ソフトバンクが既存プラン一律値上げ、KDDI批判の「優先接続」を自ら導入、衛星通信・高速接続を束ねた"追随戦略"に

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ソフトバンクの寺尾洋幸専務
ソフトバンクの寺尾洋幸専務が料金改定について説明した(写真:筆者撮影)
  • 石井 徹 モバイル・ITライター
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ソフトバンクの背中を押したのはKDDIの実績だ。KDDIは既存プランの一律値上げ後もユーザーの大量離脱は起きず、モバイル通信収入の増加につなげた。寺尾専務は「各社の値上げ後も、雪崩を打ってどちらかに流れるということはなかった」と語り、値上げを粘ったことの効果は「少しはメリットがあった」程度だったと認めた。

粘ったことの効果は「少しはメリットがあった」程度だったと寺尾専務自身が認めている。KDDIの型に乗る判断は、その結果として自然だった。

差別化はLINE・PayPayの衛星対応、ただし全キャリアで使える

では独自色はあるのか。寺尾専務が「一丁目一番地」と語ったのが衛星通信だ。SpaceXのStarlink衛星を使う点は3社共通で、KDDIが25年4月に先行して350万人以上が利用する。NTTドコモも4月27日に開始予定で、4月中に3社が出揃う。技術基盤が同じ以上、衛星通信そのもので差はつきにくい。

ソフトバンクが打ち出したのはアプリの対応だ。グループ会社のLINE、PayPay、Yahoo! JAPANを衛星通信に対応させた。圏外でもLINEのテキストメッセージや位置情報を送受信でき、これまでの登山アプリや防災アプリ中心の対応から一歩踏み出した。

LINEやPayPayなどグループアプリが衛星通信に対応した(写真:ソフトバンク)

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【料金プランの設計には独自色がある】

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