また、女性は「結婚後も働き続けたい」と思っていても、お見合い相手から「働き続けたほうがいいと思う」などと言われると、「（家事や育児もあるうえに）働かされる」「私の収入を当てにしている」とネガティブに受け取り、破談になるケースも見受けられます。
彼女たちが求めているのは「働くしか選択肢がない」という状況ではなく、「自分で生き方を選択できる自由」があるうえでの共働きなのです。
そのためにも金銭的な余裕は必要ですし、男性側にも「働き方はあなたにお任せします」と女性に伝えるようアドバイスしています。
女性「年収非公開」はおかしい
一方で、男性側の意識も大きく変化しています。
年収2億円を超える男性でも「結婚相手はキャリアのある自立した女性がいい」と言います。こう話す彼には離婚歴があり、かつての妻は専業主婦。彼いわく「専業主婦は今の時代に合っていない。働いている女性のほうが、身なりにも気を使っていて、知識や経験も豊富なイメージがあると思う」のだそうです。
今や「専業主婦」や「家事手伝い」は、一部の男性には「無職」に近いイメージで捉えられ始めているのかもしれません。
実は、結婚相談所では女性の年収は非公開にすることができます。しかし、そのルールに対しても、「男性は年収を公開しなければならないのに、女性だけが年収を伏せているのはおかしい」という声が上がるようになり、年収を公開していない女性を避ける男性が増えています。
年収800万円の30代男性は、「妻となる女性にも、自分と同じくらい稼いでほしい」と言い切ります。
「結婚したら生活費は折半が当たり前。そうでなければ不公平だ」と捉える感覚が、今の婚活世代に浸透しつつあるようです。年収が高くない女性は、「若くて容姿が端麗で、実家が裕福なお嬢様」といった、よほどの特記事項がない限り、マッチングが難しくなっています。
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【年収の差がもたらす「真の格差」】
