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「SNS型投資詐欺」の被害が止まらない!「あのサービスで接触」が急増・・・世代問わずだまされる巧妙な《最新手口》を解説

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  • 本間 輝彰 日本スマートフォンセキュリティ協会 副会長 理事/KDDI アプリケーション開発部 エキスパート
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警察庁調査によれば、詐欺師との最初の接点は、バナー広告とダイレクトメッセージ(DM)が主流で全体の約8割を占めている。加えて、SNSで投資の成功談とともに投資サイトを紹介する投稿を行い、詐欺サイトに誘導するケースなどもあり、ユーザーが日常的に閲覧する導線の中に、勧誘の入口が複数存在している。

初期接触に使われるサービスは多岐に及ぶが、その中でもInstagramが最も多い。加えて、2025年にはYouTubeが前年比21倍と急増している点が注目される(警察庁調査)。

「YouTube」が若年層の詐欺の入り口に?

YouTubeの接触導線は主に広告(動画広告)だ。ショート動画の普及により、視聴の合間に挟まる広告の接触機会が増えた結果、そこが詐欺の入口として機能している可能性が高い。また、YouTubeの視聴時間は若年層ほど長く、30代の被害が増えている要因の1つとしても考えられ、今後はさらに若い層へも被害が広がる可能性がある。

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【なぜ増加の一途をたどっているのか?】

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