｢3時間以内にしたくなる｣が5割…災害時の"トイレ行動"のリアル――必要な携帯トイレの数や事前にやっておく準備とは

前述のとおり、外部から仮設トイレやトイレカーなどが到着するまでには時間がかかります。道路寸断や物流停滞があれば、数日から1週間以上かかることもあります。だからこそ重要なのが「初動対応」です。

発災直後から「建物内で携帯トイレを使う」「使用方法を明確にする」「携帯トイレを使う環境を整える」「使用後のごみの保管方法とごみ出しのルールを決める」、そして「性能が確かなものを備える」ことが必要です。こうした対応が徹底されれば、トイレパニックは回避できる可能性が高まります。

能登半島地震で避難所運営に携わった方々からも、防災訓練として携帯トイレの使い方を全国の小学校で学んでほしいという強い要望が寄せられています。

本当に排泄しないまでも、訓練などで一度でも練習したことがあれば、発災時の心のハードルは下がるのではないでしょうか。

災害時に生活を守る「トイレ提案」

これまでの被災経験を踏まえ、次の3つを提案します。

①携帯トイレは性能で選ぶ

災害時における初動対応として、携帯トイレを備えることは有効な手段と考えます。一方で、近年ではさまざまな製品が出されていますが、市民や自治体、企業・団体等は何を基準に選べばよいか判断が難しい状況にあります。

そこで、携帯トイレの規格を作成し、製品の吸収量などを評価し、災害時に安心して使うことができる製品を公表する活動をはじめました（以下のリンク）。備えようとする人が、より良いものを選択できるようにすることを目指しています。

吸収シートタイプと凝固剤タイプなど、ご自身や組織の状況に合ったものを選んでください。

携帯トイレに関する規格適合製品リスト（画像：NPO法人日本トイレ研究所リンクはこちら）

②市民レベルでの備蓄を推進する

仮設トイレやトイレカーなどと同様に、被災地外から携帯トイレを支給するにも時間を要します。そのため、それぞれの組織や家庭で備えておくことが必要です。