｢3時間以内にしたくなる｣が5割…災害時の"トイレ行動"のリアル――必要な携帯トイレの数や事前にやっておく準備とは

災害時のトイレ対策として、仮設トイレやトイレカーなどの外部支援に期待が寄せられます。しかし、能登半島地震は「支援はすぐには来ない」という現実を明確に示しました。

能登町の調査では、仮設トイレやトイレ車両が到着したのが「初日」と回答したのは7.6％、「2～3日目」も16.5％にとどまりました。一方で、「8日以上」とする回答は50.0％にのぼり、半数が1週間以上待ったことになります。

地震による道路の寸断、液状化、地盤沈下、がれきの散乱など、複数の要因が重なれば、物資の搬入は大きく遅れます。仮設トイレはレンタル資材である場合も多く、被災規模が大きければ必要数の確保も容易ではありません。

外部支援を前提にするのではなく、支援が来るまでの時間をどう乗り切るかをあらかじめ考えておくことが不可欠です。

発災後、仮設トイレやトイレ車両が来た日（出典：能登半島地震〈能登町〉におけるトイレ事情調査 2025年 NPO法人日本トイレ研究所〈災害用トイレ普及・推進チーム〉）

能登半島地震で見えた「変化」

災害用トイレとは、携帯トイレ、簡易トイレ、マンホールトイレ、仮設トイレ、トイレカーなどのことで、それぞれに一長一短があります。1つの方法に依存すると、そこに過剰な負荷がかかり破綻します。

効果的なのは、時間経過に応じて利用できる災害用トイレを増やしていくことです。今回の記事では、この中でも「携帯トイレ」について、説明します。

能登半島地震では、これまでと異なる動きもありました。それは、携帯トイレの活用が広がったことです。

2024年2月、日本トイレ研究所は輪島市と七尾市の計21カ所の避難所などの現場確認のほか、運営担当者へのヒアリングを行い、トイレ利用状況を調査しました。その結果、発災直後から携帯トイレを使用した避難所は90％にのぼりました。