大統領の側近で軍事行動に反対の声を上げる者はほとんどいなかった。中東での軍事介入にかねて懐疑的だったJ.D.ヴァンス副大統領ですら、ホワイトハウスのシチュエーションルーム(作戦司令室)で開かれた会議で、アメリカがイランを攻撃するなら「大規模かつ迅速に」行うべきだと主張したと、発言を知る複数の関係者が明かした。
同じ会議で統合参謀本部議長ダン・ケインは、戦争に踏み切ればアメリカ側にかなりの犠牲者が出る可能性があるとトランプに伝えた。数日後、トランプは国民に対し、自らの最高軍事顧問であるケインの説明はもっと前向きなものだったと語った。ケインはイランに対するいかなる軍事行動も「容易に勝てるもの」だと言った——。トランプは、自らのSNS「トゥルース・ソーシャル」にそう書き込んだ。
別の政権幹部も、議員との非公開の会合で誤解を招く説明をしていた。複数の関係者によると、2月24日に「ギャング・オブ・エイト」——上下両院の指導部と情報特別委員会の幹部の計8人で構成される超党派グループ——との会合で、国務長官マルコ・ルビオは、トランプ政権が体制転換を検討していることに一切触れなかった。
その3日後、テキサス州コーパスクリスティでの行事に向かう大統領専用機エアフォース・ワンの機内で、トランプはイランの最高指導者の殺害から始まる継続的な攻撃を命じた。
「オペレーション・エピック・フューリー(壮絶な怒り作戦)を承認する」とトランプは言った。
「中止はない。健闘を祈る」





















