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資源メジャーと組んだ総合商社の資源ビジネスは変革を迫られている（撮影：今井康一）
チリの銅事業などで巨額の減損を計上し、三菱商事や三井物産が赤字に転落した2015年度以降、資源ビジネスはボラティリティの高い不安定な事業と見られ、総合商社各社は安定した収益を得られる「非資源ビジネス」への投資を加速させてきた。
が、非資源ビジネスを得意とする伊藤忠商事を含め、原料炭や鉄鉱石事業、LNG（液化天然ガス）事業は今でも総合商社の収益の柱だ。
三菱商事は24年度、地球環境エネルギー部門（LNGやシェールガスなど）と金属資源部門で4264億円の純利益を生み出し、全社純利益の半分弱を稼ぐ。三井物産でも24年度連結純利益9003億円の半分ほどは資源分野によるものだ。中でも鉄鉱石などの金属資源本部は2854億円の利益を計上した。
日本企業なしには語れない豪州鉄鉱石開発
三井物産は25年2月に豪州のローズリッジ鉄鉱石事業の40％の権益獲得を発表したが、そのパートナーとなるのが50％の権益を握る英豪資源メジャーのリオティントだ。
リオティントの創業は1873年にさかのぼる。スペイン政府から南部リオティント鉱山をロンドンの銀行頭取だったヒュー・マシスンらが買い取ったことが始まりだ。1965年には日本の製鉄各社と鉄鉱石供給に関する趣意書を締結し、66年にはオーストラリア・ピルバラ地区から八幡製鉄所（現日本製鉄）に向け鉄鉱石を初出荷する。ここからリオティントの鉄鉱石事業が始まった。
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【豪州鉄鉱石事業と日本の深い関係】
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