2位は、独自開発の卵殻膜成分を配合した化粧品やサプリを製造販売するアルマード(4932)。前2025年3月期のDOEは32.0%で、それ以前の過去3期平均25.3%から一段と高まった。
前期は広告宣伝費の積極投下などにより、純利益は前の期より6%減少。特別配当を落として年間配当は70円から65円に減った。それでも1株益70.4円に対する配当性向は92.3%で、期間利益のほとんどを配当に回した。自己株買いで期末の株主資本を1年前より減らしたことがDOEを押し上げた。
新規上場で8割以上の配当性向を公約
3位は税理士法人平成会計社を起源に持ち、サブスクの会計・教育支援と単発案件のM&A支援を2本柱とする令和アカウンティング・ホールディングス(296A)。設立は2004年だが、2024年12月23日に上場したばかりの企業だ。
配当性向は従来、単体での純利益の80%程度としており、2025年3月期はそこに5%を上乗せして85%とした。さらに創立20周年と上場記念として10%を特別配当として追加。合わせて95%超の配当性向になり、必然的にDOEも高くなった。
同社は今後の配当政策について、単体配当性向80%程度を基本に業績次第で毎期、1~10%を上乗せするという(すなわち、おおむね81%~90%のレンジで変動)。業績自体は主力の会計コンサルでサブスク型を着実に積み上げるなど順調な成長曲線を描いており、引き続き高配当が期待できそうだ。
4位は旧豆蔵ホールディングスから派生した独立系SIで、大企業コンサルに実績を持つ豆蔵デジタルホールディングス(202A)。前身時代にMBOによる上場廃止を経て再編され、2024年6月27日に上場した。
配当性向の中長期目標として50~70%を掲げており、前2025年3月期は目標の最大値にほぼ近い67.1%だった。加えて、ROEも前期実績で50.6%に達し、高い配当性向とROEによって、DOEのランキング上位にランクインした。
ここではDOEの上位ランキングを紹介したが、『会社四季報』夏号の巻頭特集ではROEの改善度ランキングも掲載している。合わせて銘柄選びに役立てて欲しい。
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