｢選び方編｣ 新NISA対応！投資と投信のキホン 何を買う？ 分配金を受け取る？ 為替ヘッジ？

（イラスト：奈良裕己）

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新NISAが始まり、資産形成に取り組む人が増えているが、その投資先の半数が投資信託（投信）になっている。専門知識を持たない人がNISAを利用して資産形成する際、少額から手軽に分散投資ができる投信が適している。ここでは5つのポイントに絞って投信の投資法を解説する。

1. 何に投資するか

投信は多くの投資家からお金を集め、いろいろな資産に投資していく仕組みだ。いわば資産の入れ物といえる。そこで重要なのは実際に何に投資していくかだ。

一般的に株式、債券、REIT（不動産投信）といった資産があるが、NISAのつみたて投資枠で投資可能な資産は株式を含むものに限定されている。株式のみ、もしくは株式＋債券、株式＋REITといった形だ。長期的な資産形成においては収益性の高い株式を中心に組み入れるのが理にかなっており、基本的に株式のみでいいと筆者は考えている。

預貯金から株式へシフト

日本は長く続いたデフレ時代が終わり、どこまで定着していくか未知数ではあるものの、インフレ時代に突入している。家計としてのインフレ対策という観点からも、株式を中心に保有していくことで購買力の維持や向上が期待できる。預貯金から株式へシフトしていくべき時代といえよう。

金（ゴールド）などの貴金属や原油などのコモディティーは、株式や不動産とは異なり、付加価値を生み出す資産ではないものの、モノの値段が上昇するインフレ時には同様に値上がりが期待できる。運用資産の1割程度を上限の目安に組み入れる選択肢も考えられる。