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トヨタ・レクサスが26年投入の次世代EVは航続距離1000キロメートルで最新ソフトウェアも搭載（撮影：大澤 誠）
鳴動する政治。終息しない戦乱。乱高下する市況。その先にあるのは活況か、暗転か――。
『週刊東洋経済』12月23-30日 新春合併特大号の特集は「2024年大予測」。世界と日本の行方を総展望する。
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2023年、自動車メーカー各社が対応に追われたのが世界最大市場である中国市場だ。
中国汽車工業協会（CAAM）によると、23年1〜10月累計の新エネルギー車（EV〈電気自動車〉、プラグインハイブリッド車、燃料電池車）の販売台数は前年同期比37％増の728万台だった。EVで覇権を争う中国BYDと米テスラに加え、中国の地場系が相次いでEVを投入し、市場シェアを急速に高めている。
一方、日系メーカーは苦戦している。
調査会社マークラインズによると、1〜10月の中国市場での販売台数は、トヨタ自動車が前年同期比3.6％減と踏みとどまっているが、ホンダは16％減、日産自動車が25％減と低迷する。各社はEVを投入しているが、販売が振るわない。三菱自動車は10月に中国市場からの撤退を発表した。
「テスラやBYDは商品力で優れている」
中国勢やテスラは、エンターテインメントを含めたソフトウェアサービスの充実や、先進的なデザインにより、従来の車との大きな差別化を図っている。複数の日系メーカー幹部が口をそろえて、「テスラやBYDは、EVの商品力で純粋に優れている」と認める。
今年1〜9月のEV世界販売台数は、テスラが132万台、BYDが104万台と、100万台の大台を突破した。両社とも同期間のマツダ、SUBARU、三菱自各社のガソリン車を含む世界販売台数を上回った。
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