｢たわらノーロード｣が注目されるこれだけの理由 新NISA制度を控え､注目のファンドシリーズ
「新NISA」開始をきっかけに資産運用を始めるには
政府が「貯蓄から投資へ」を旗印に掲げて久しいが、その実現を本格的に支援する制度が始まりそうだ。
2024年1月から少額投資非課税制度（NISA）が大幅に改正され、いわゆる「新NISA」が開始される。新NISAは、「制度の恒久化」、「年間の非課税投資枠最大360万円（うち成長投資枠240万円）」、「生涯非課税投資枠1800万円（うち成長投資枠1200万円）」など、大きく踏み込んだものとなっている。
執行役員
投資信託営業本部長
尾崎 聡氏
大手資産運用会社、アセットマネジメントOneの執行役員で投資信託営業本部長の尾崎聡氏は「恒久化により長期投資もしやすくなります。一時、『老後資金2000万円問題』が話題となりましたが、生涯非課税投資枠が1800万円に拡大することと併せて、現役世代が早い段階から積み立てなどで運用すれば、十分に対応できると思います」と話す。
新NISAをきっかけに資産運用を始めようと考える人もいるだろう。
「資産運用の基本セオリーは長期分散投資です。特定の株式のみに投資するとリスクも大きくなります。そこで活用できるのが投資信託です。中でもTOPIXなどの市場を代表する指数に連動を目指すインデックスファンドは、比較的低コストで多くの銘柄に分散投資が可能です。さらに、資産や国・地域なども分散すればその効果はより期待できるため、まずはインデックスファンドを軸に値動きの特徴を確認しながら商品を選択するのが始めやすい方法だと思います。初めは日々の価格変動に戸惑うかもしれませんが、長期間で投資し続けることで収益の安定化と複利効果が期待できます」（尾崎氏）
コストを抑え人気を集める「たわらノーロード」
「『たわらノーロード』は、長期積み立て投資に活用しやすい低コストのインデックスファンドをご提供したいとの思いで設定したものです。15年12月に運用を開始した『たわらノーロード 日経225』を皮切りに、『たわらノーロード 先進国株式』、『たわらノーロード バランス（8資産均等型）』など、国内外の株式、債券、リートに投資するファンドに加え、バランス型とラインナップを拡充させ、現在28本※1のシリーズになりました。純資産総額の合計は23年3月末現在で6600億円に達しており、ファンドラップ口座やiDeCo（個人型確定拠出年金）でも採用されています」と尾崎氏は紹介する。
注目すべきはそのブランド名だ。「俵（たわら）」は、わらで編んだ袋で、米のほか、小麦や小豆などの穀物を保存するために用いられる。「五穀豊穣のイメージもある“たわら”は、お客さまの資産を豊かに増やし蓄えることに貢献したいと考えて、300以上の候補の中から選びました。『投資は難しい』というイメージを少しでも払拭すべく、覚えやすく親しみやすい日本語名にすること、積み立てを連想しやすいことなどにこだわりがあります。実際にイベントで『たわらさん』とさん付けで呼んでいただくなど、ここまで親しんでいただけているのはうれしい誤算です」（尾崎氏）。黄色いビジュアルとたわらをかたどったロゴは、福々しくとても目立つ。親しみやすい印象だ。
そして、注目を集める理由の1つが、開発コンセプトにもあるように低コスト化を実現していることだろう。「ノーロード」の名前のとおり、購入時手数料が不要であることに加え、保有期間中にかかる信託報酬も同種のファンドの中で低い水準だ。「新NISAの開始を見据えて、新たに投資を始める方のハードルを下げることや既存のお客さまの選択肢を増やすことを目的に、23年3月に『たわらノーロード S＆P500』を設定しました。信託報酬は0.09372％（年率、税込み）と業界最低水準※2です。4月には同シリーズの既存ファンド8本についても、当時の業界最低水準※2に引き下げました」と尾崎氏。
これら9本のファンドをはじめ、シリーズ内では17本がつみたてNISAの対象だ。これから投資を始める人にも、すでに投資をしている人にも「たわらノーロード」は効率的な運用を実現するための重要な役割を担うだろう。
多くの販売会社で取り扱われ実は身近な「たわら」
「たわらノーロード」は、証券会社のほか銀行・信用金庫など215もの販売会社で取り扱われている（23年4月25日現在）。「ノーロードファンドはネットでしか購入できないものも多くありますが、同シリーズはネットはもちろん、身近な金融機関でしかも窓口で相談しつつ資産運用全般の知見を広げながら購入可能なことも魅力です」と尾崎氏は話す。ネットの情報だけを見て金融商品を購入できる人もいるが、投資初心者が一からすべて一人で判断するのは容易ではない。販売会社の窓口を上手に活用するのも1つの方法だろう。
「アセットマネジメントOneは、国内最大級の規模を誇る資金を年金基金や機関投資家から受託する過程で積み上げたノウハウにも自信を持っています。また、WebサイトやSNSでの情報提供にも注力しています。シンプルなインデックスファンドに投資するからこそ、こうした情報面でのサポートは重宝すると考えています。相場急落時の状況把握やライフステージに合った資産運用の参考として、ぜひご活用いただきたいですね」と尾崎氏。
「『投資の力で未来をはぐくむ』というのが、当社のコーポレート・メッセージです。引き続き、お客さまの豊かな幸せの実現のために貢献していきたいと願っています」と尾崎氏は力を込める。その実現に向けて、また、「貯蓄から投資へ」を後押しするものとして、「たわらノーロード」の成長に期待がかかる。
お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
お客さまにご負担いただく手数料等について
下記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。【ご購入時】購入時手数料：ありません 【ご換金時】換金時手数料：ありません 信託財産留保額：上限0.3％ 【保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）】運用管理費用（信託報酬）：ファンドの日々の純資産総額に対して、上限年率0.55%（税抜0.5％）を乗じて得た額 その他の費用・手数料：組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用等が信託財産から支払われます。
※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
※上場不動産投資信託（リート）は市場の需給により価格形成されるため、上場不動産投資信託（リート）の費用は表示しておりません。
※上場投資信託（ETF）は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託（ETF）の費用は表示しておりません。
※手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
ファンドの投資リスク
くわしくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。基準価額の変動要因は、次に限定されるものではありません。株価変動リスク、リートの価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産配分リスク
各ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、株式市場の変動、不動産等の価値や賃貸収入等の変動、為替相場の変動、金利の変動、組入有価証券等の発行者にかかる信用状況の変化、市場に十分な需要や供給がないため取引を行えないまたは取引が不可能となること、投資対象国・地域における政治・経済情勢の変化、収益率の悪い資産への配分比率が大きいことにより、組入れた有価証券等の価値が下落し、基準価額が下落する要因となります。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
当広告は、アセットマネジメントOne株式会社が作成したものです。当広告における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。投資信託は、1.預金等や保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、証券会社を通して購入していない場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は購入者が負担することとなります。
■設定・運用は
商号等：アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
