データが明らかにする｢宗教消滅危機｣のリアル 人口減と葬儀の簡素化で宗教離れが止まらない

日本の仏教は先祖供養によって発展してきた（写真：Getty Images）

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このままでは2040年までに35％の宗教法人が消滅する──。宗教界に衝撃を与えたのは、今から8年前の15年、国学院大学の石井研士教授が発表した調査結果だった。

調査の基になったのは、人口減少や過疎化が進む地方の現実を捉えようと民間研究組織・日本創成会議が推計した自治体の未来予想図。そこでは全国の49.8％に当たる896の市区町村が40年までに消滅する可能性が指摘された。

この「消滅可能性都市」に存立する宗教法人を「限界宗教法人」として、その比率を割り出したのが石井氏で、それが冒頭の衝撃的な数字である。