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今後の出版社のあるべき姿について、富士山マガジンサービスの西野伸一郎社長は「コストを身軽にすれば雑誌は生き残れることがある」と語る（撮影：尾形文繁）
出版社の雑誌ビジネスが大きな変革を迫られている。
出版科学研究所によると、2021年上半期（1～6月）の雑誌販売額は、前年同期比3％増の2759億円となった。
ただし、これは「鬼滅の刃」「呪術廻戦」（いずれも集英社）をはじめとした大ヒットコミックが統計分類上、「雑誌扱い」で計上されていることの底上げが大きい。定期刊行される週刊誌や月刊誌は下降線をたどりつづけている。2020年の1年間に休刊された雑誌は100近くを数える。
これからの雑誌ビジネスに必要な視点は何か。雑誌のオンライン書店を運営し、出版社のコンサルティングビジネスも手がける富士山マガジンサービスの西野伸一郎社長に、今後の出版社のあるべき姿や戦略を聞いた。
長期的に紙の雑誌は減っていく
――主力事業である個人や法人向けの雑誌定期購読サービスは、コロナ禍でどのように変わりましたか。
全体としてはプラスだ。
われわれの定期購読ビジネスの顧客は個人が7～8割、法人が2～3割となっている。巣ごもり需要で個人客が増加し、とくに緊急事態宣言で書店がクローズしているときに伸びた。その一方、美容室、（病院などの）待合室はクローズしていたので休止や解約があり、（前期比で）マイナスだった。
ジャンル別にみると、学習系のNHK語学講座は伸びたが、ファッション誌は減少した。休刊してしまう雑誌も含めると、長期的にみれば（紙の雑誌は）減っていく傾向にある。われわれは1万種類もの雑誌を扱っている。ロングテールと言われることもあるが、今は売り上げ上位10％の雑誌が90％の売り上げをつくっている。
