｢脱スマホ｣で車載により傾注 電子部品

電流安定化に寄与するインダクター（左上）とコンデンサー（右下）

2018年11月上旬から中旬にかけて村田製作所やアルプス電気など、大手電子部品メーカーの株価が下落した。米アップルが同年10月に発売したiPhoneの新機種の増産をやめるよう、取引先に要請しているとの見方が広がり、部品を供給する各メーカーの業績に影響するとみられたためだ。

その後もiPhoneの販売失速懸念が再燃するたびに電子部品各社の株価は乱高下。ある大手メーカー幹部はアップルを念頭に、「北米スマホメーカーが出す生産量の予想は毎年過大。われわれはその予想を割り引いて年間計画を立てており、自社の計画に対する大きな影響はない」と言い切る。

だが、日系電子部品メーカーの近年の業績拡大を牽引したのは、iPhoneをはじめとするスマホだ。スマホの動向で投資家が一喜一憂するのはやむをえない。また、スマホ市場は踊り場を迎え、過去10年間のような急成長は見込めない。投資家からはスマホ向け電子部品の先行きを懸念する声も上がる。

そこで各社もスマホ以外の成長領域に注力し「脱スマホ依存」を進める。今後、大きな伸びが見込めるのが自動車向け市場だ。

自動車の場合、センサーを用いた自動ブレーキ搭載の走行支援システムや電動パワーステアリングなど、電装化の流れが加速。大量の電気が流れる大型の電子機器になりつつあり、自動車向けの電子部品需要が拡大している。特に電圧を安定化させるコンデンサーは、自動車1台当たり3000〜6000個が搭載されており、完全自動運転車や電気自動車（EV）で搭載する電子機器が増えると、さらに搭載個数が増えるとみられる。