総合スーパー(GMS)苦戦の背景には「カテゴリーキラー」と呼ばれる専門店業態の台頭がある。衣料品や家具、家電など特定分野に特化した豊富な品ぞろえを武器に、GMSから顧客を奪っている。
その筆頭格が「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングやカジュアル衣料のしまむらだ。国内ユニクロ事業の売上高は過去10年で2倍の7800億円へと拡大。しまむらも4割以上伸ばしている。一方、GMSの衣料部門は同じ期間で約4割減となり、6000億円以上を失うなど、勢いの差は歴然としている。
今後もその差は広がりそうだ。ユニクロは国内店舗数が約840店で横ばいだが、スクラップ・アンド・ビルドで店舗を大型化しており、店舗面積は右肩上がりを続けている。全国1300店を展開するしまむらは、得意の郊外から都市部へ出店攻勢をかけていく方針だ。
加えて、欧州のH&MやZARAなど低価格でトレンド感のあるファストファッションが相次ぎ日本に参入し、GMSの体力を奪っている。
住居関連で存在感を示すのが「お、ねだん以上。」のテレビCMで有名な国内家具最大手のニトリホールディングスだ。全国400店近い店舗を展開、低価格を武器に連結業績は28期連続で増収増益を続けている。世界最大手のイケアは日本で店舗網を強化しており、GMSの家具売り場も衣料同様に縮小の一途だ。
西友は自前主義と決別 しまむら誘致し活性化
「何でもあるが、欲しいものがない」。GMSは自前主義で衣料、住居関連、食品をそろえ、顧客にワンストップショッピングを提供してきた。低価格・大量販売で百貨店から顧客を奪うことには成功したが、より専門性の高い店を求める顧客の変化にはついていけなかった。
この記事は有料会員限定です
残り 649文字
