“エネルギーレジリエンス”が
企業を真に強くする 【“平時”の根本的な体質改善が、“有事”に勝つ企業の条件】
ノルド社会環境研究所

企業にメリット大
着実に導入が進むガス冷暖房

東京大学
教養学部附属教養教育高度化機構
環境エネルギー科学特別部門
客員准教授
松本 真由美

一方、原油価格は高騰を続けており、今後も高値が続くと予想されている。東京大学で環境、エネルギー分野の研究を続ける松本真由美氏は「ガスという選択肢を持つことは、有事に備えるだけでなく、平時にもコスト削減効果という大きなメリットをもたらす」と話す。

「ガス冷暖房を利用すれば、ピーク電力を抑制し、年間の電気料金を削減できる」（松本氏）からである。月々の電気料金は「基本料金」と、電力の使用量から算出される「電力量料金」の合計で決まる。中でも「基本料金」は、年間で最も電気を使用した際のピーク電力を基にするため、空調需要の多い夏の電力使用をガス冷暖房で抑えれば、毎月の基本料金、ひいては年間の電気料金を大幅に削減することが可能なのだ。

実際、ガス冷暖房は導入が進んでいる。今夏、電力需要の逼迫が懸念された関西において、ガス冷暖房がピーク時の電力の約1割を抑制したというから、その実力も実証済みである。しかも、ガス冷暖房は高効率であり、ランニングコストの削減によって初期投資が早期に回収できるのも魅力だ。

今年4月に施行された改正省エネルギー法でも、ガス冷暖房は電気の需要の平準化に資すると国が導入を推奨している。ピーク時の電力削減は、通常の1.3倍に割り増した評価とすることも示された。

「いまや節電は企業の社会的責任。けれど、冷房の28度設定は非効率で非生産的という声もある。将来的にも政策として省エネは強化される見込みで、優れた設備によって省エネを実現する必要性は高い」と指摘し松本氏は続ける。「欧米では、省エネに取り組むビルや企業が評価される仕組みがある。こうした環境が日本でも整備されるべきであり、企業はコスト意識を持ちながら省エネに取り組んで、先進的なモデルをつくってほしい」。

こうしたコージェネレーションやガス冷暖房の導入には補助金も用意されている。「うまく活用しながら、ビジネスの強靭化を進めるべき」と話す久米谷氏。いざというときに勝ち抜くことのできる真に強い企業へ、平時の根本的な体質改善が求められている。