社内報アワード2021 ONLINE EVENT 4DAYS
後援 東洋経済新報社
講演
｢社内報白書2021｣から分析するICの未来と現在
社内報総合研究所 所長
浪木 克文氏
各種社内報の制作、社内報アプリの提供などを手がけるウィズワークスの浪木克文氏は、紙、ウェブ、動画、音声など、インターナルコミュニケーション（IC）ツールのマルチチャネル化がコロナ禍で進んだと指摘した。今年の8月の調査をまとめた同社「社内報白書2021」は、紙のニーズが根強い一方、オンライン化、オープン化も進んでいることを示しており、ICインフラは「自社最適がカギ」と強調。「社内広報からICへ視座を上げることが、経営への貢献につながる」と、来年以降のICP部門の盛り上がりに期待した。
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高間 俊輔氏
社内ラジオ事業を手がけるオフィスエンニチの高間俊輔氏は、社内報をラジオ番組形式で行う魅力と効果を解説。ラジオ番組形式なら、ネット環境があれば、通勤や運動を「しながら」PCやスマートフォンで聴くことが可能。視聴者が離脱せず、最後まで聴いてもらいやすいのも特徴。「ながら視聴」では視聴時間が長くなり、記憶に残りやすく、経営者の考えを効果的に伝えることができる。
高間氏は、研修講師としての話すスキルなどを生かし、顧客とともに番組を作り上げている。
「ラジオは顔出しがなく参加しやすい」と、社員と一緒につくるコミュニケーションの場としての側面も訴えた。
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マーケティング部
小室 賢一氏
動画社内報の制作請負から、配信プラットフォーム提供、運用までを支援するJストリームの小室賢一氏は、コロナ禍で活用が広がった動画配信では、リアルタイムのライブ、いつでも視聴できるアーカイブ、ライブ配信の失敗リスクを低減する疑似ライブの「3つの配信形式の使い分けが重要」と強調。動画にアクセスしやすいウェブの導線や、適切な長さ、倍速再生やチャプター（しおり）機能など、視聴者の利便性を高める工夫を促した。また、再生回数などのデータを収集、分析して継続的な改善を行うよう訴えた。
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CEO
藤沢 基樹氏
動画制作、YouTube運用支援をするファストモーションの藤沢基樹氏は、社内報やプロモーションでの動画において"視聴数・視聴維持率"を高めるコツを紹介。ユーザーに対して、ニーズがある動画をアップする必要があるが、それを理解せずに進めるケースが多い。定量的に分析を行い、ニーズのある動画や構成を理解する必要がある。社内報で例えると、伝えたいコンテンツ軸ではなく、どんなコンテンツなら視聴されるかを考えたうえで、伝えたいメッセージを盛り込むことが本質的である。同社は「動画コンテンツの効果的活用および制作を一貫サポートする」とアピールした。
