多様な価値観を認めることが
グローバル人材の必須条件
―― 藤沢さんは、ダボス会議を主宰する世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダー」に選ばれ、さまざまな活動をされています。その中で、グローバルに活躍できる人材とはどのような人だと考えていますか。
藤沢 久美 (ふじさわくみ)
国内外の投資運用会社に勤務。1996年に日本初の投資信託評価会社を起業。99年、同社をスタンダード&プアーズ社に売却。2000年にシンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画（13年に代表就任）。07年、世界経済フォーラム（ダボス会議）ヤング・グローバル・リーダー2007に選出、翌年は同グローバル・アジェンダ・カウンシル・メンバーに選出される。公職として、文部科学省参与、情報通信審議会委員、社会資本整備審議会委員、金融庁、経済産業省、総務省、内閣府等の各研究会委員など多数兼務。昨年より、文部科学省の参与として、官民協働留学プラットフォームの立ち上げにも関わる。
藤沢 グローバル人材の定義を一口で表現するとすれば、多様な価値観があることを知っている人だと思います。自分の考えだけが正しいと押し通すのではなく、社会にはいろいろな考え方があるということをいったん受け止めた上で、自分がやろうとする変革や挑戦を、価値観の違う仲間と思いを一つにして、まとめ、リードできる人です。
リードすると言っても、必ずしもカリスマ的にぐいぐい引っ張っていくリーダーとは限りません。最近では「サーバント・リーダーシップ」という言葉も一般的になってきていますが、チームのメンバーをケアしながら、気が付くとみんなを動かしているというような人材が求められていると感じます。このようなリーダーは、自分が有名になりたいとか、お金持ちになりたいといった動機ではなく、社会が抱える問題を解決したいといった強い信念や使命感を持っています。そういう人を応援したいと、いろいろな人が集まるわけです。
―― 異なる価値観の人が一緒になって行動する中で、ユニバーサルな価値観を示すことができる人材とも言えそうです。一方で、多様化する社会においては、自分らしさといった「個」も大切になると思われます。
藤沢 そのとおりです。同質な中からは新しいものは生まれません。多様な価値観を大切にする人は、自分自身の価値観も大切にする人です。日本で育った人であれば、日本の歴史や文化などに対する価値観を持っていることが重要です。
私は「ヤング・グローバル・リーダー」の会議で、参加者のうち、日本人は私一人だけということがよくありました。宗教観などについて尋ねられることも少なくありませんでした。海外では、受け売りの知識ではなく、「あなたはどう思うのか」と、私自身の意見が求められます。
海外に出て、改めて日本のよさに気付かされることも少なくありません。たとえば、日本には創業以来100年以上の歴史を持つ企業が2万社以上もあります。このような国は世界でもほとんど例がありません。歴史や文化を長年にわたり受け継いでいる国であることは誇りにすべきです。
英語はツールにすぎないが
使いこなせるだけの力は必要
―― グローバル人材に求められる要件の一つに英語力があると考えられます。一方で、「英語はツールにすぎない」という声もあります。藤沢さんはどういう意見でしょうか。
藤沢 結論から言えば、確かに英語はコミュニケーションのためのツールにすぎません。ただし、ツールとして使いこなせるだけの英語力は欲しいところです。
私はアフリカや中東の新興国や開発途上国を訪れることが多くありますが、これらの国では最近、英語教育にとても力を入れています。たとえば、アフリカのルワンダでは、これまでの自国語とフランス語教育に加え、数年前から小学校でも英語教育が義務化されるようになりました。その背景にあるのは、同国では依然として教育に関するインフラが整っていないことにあります。教育へのニーズが高まる一方で、教員の数なども限られています。しかし、生徒が英語を理解できれば、外国から教員を呼んできたり、インターネットで外国の教員による授業を受けたりすることができるようになります。
実際に学校を訪問すると、子どもたちが、私たちに片言の英語で話しかけてきます。聞くと、その多くは、家に電気も水道も通っていないそうですが、学校に来れば、パソコンやスマートフォンで世界のトップクラスの大学にアクセスできるのです。この子たちが大きくなったら、どんな人材になるのか、とても頼もしいです。
また、サウジアラビアのある女子大学では、入試では英語力があまり問われない一方で、英語ができない学生は1年間英語の特訓を受けないと1年生になれないそうです。こういう大学ですから、教員も生徒も、ほとんどの人が英語を話せます。ノーベル賞受賞者や先進的な企業の経営者など、世界トップクラスの講師を招いた講義が通訳なしで行われ、学生が質疑応答に参加しています。日本でもこのような光景が当たり前になってほしいと思います。
海外留学では、現地でしかできない
体験や研究をしてほしい
―― 若いときに海外体験をすることは人生において価値があるとも言われます。大学でも留学制度に力を入れるところが増えています。藤沢さんが考える留学制度のポイントは。
藤沢 私は、学生の海外留学で大切なのは、現地で本物の体験をすることだと思っています。短期の語学研修がよくないというわけではありませんが、クラスは日本人ばかりで授業は観光旅行のついでのようなものでは、得られるものも少ないでしょう。その点で、現地でのインターンシップや研究など、体験型のプログラムなどは効果があると考えられます。事前に、現地で何をするのか自分自身で計画した上で、帰国後はそこでの成果を棚卸しできるような仕組みが不可欠です。
私は昨年11月から、文部科学省の参与として、「トビタテ！ 留学JAPAN」という、官民協働海外留学支援制度づくりのお手伝いをしています。多くの民間企業から資金の支援を得ているほか、留学生の審査、プログラムの企画、インターンシップの受け入れ、留学前後の研修など、さまざまな面で民間に協力してもらうという前例のないプロジェクトです。この8月には第1期生が海外に飛び立ちます。今後も、多くの学生に海外体験の機会を提供できると期待しています。
―― グローバル人材育成のために、さらに、大学にどのような期待をしていますか。
藤沢 交換留学など海外の学生との交流だけでなく、教員の交流も進めてほしいですね。前述したように、海外のトップクラスの教員を招いて講義してもらったり、逆に、日本の教員が海外に出向いて講義をしたりといった機会がもっと増えていいと思います。
「MOOCs（ムークス:Massive Open Online Courses）」と呼ばれる大学の授業をネットで無料公開する動きも加速しています。日本に留学したいと考える海外の学生を増やすためにも、積極的に情報発信をするとともに、世界の中での日本の大学として存在感を発揮してほしいと願っています。
