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求めていたのは、
BCP対策までできる太陽光発電システム

「これまで、PHVが持つ大容量バッテリーをBCP対策として活用しようと車両の導入を進め、有事の際には延長コードを伸ばして使用するつもりでしたが、安全性や利便性に不安がありました。このあたりの悩みを持ちかけました」(森山氏)。

そこでKCCSが提案したのは、先ほど述べた「ソーラーサイクルステーション for EV」を活用しPHVに充電した電力を、非常用電源として安全に社内のBCP対策室などへ供給できる新たなシステムであった。

「BCP対策として、プラン策定や組織の役割分担などを進めていたのは3年前からになります。しかし、ライフラインとして水・食料の備蓄はしているものの、電気は万全ではなかった。発電機や蓄電池を用意しPHVも三台導入してきましたが、それらを安全に活用し、社員がより安心して働ける体制を目指すべきだと考えていたタイミングだったのです」(森山氏)。

今回の導入により、災害時に商用電力が停電した場合であっても、自立運転での電力使用が可能に。さらにPHVはエンジンでも発電できるため、太陽光発電などによる充電が困難な場合でも電力の確保もできる。万が一のことが起きても、働く人間が安心できる環境が整えられたといえるだろう。

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太陽光発電システムと「ソーラーサイクルステーション for EV」による電力供給のイメージ図

また、シンテックホズミでは環境保全のため社内照明のLED化も実施。この取り組みも、今回の太陽光発電システム導入と上手く融合しているようだ。

森山氏に続き、シンテックホズミ人事部総務課の野村亘氏も振り返る。「太陽電池モジュールの設計・施工は、多くの企業が進めています。ただ、われわれのニーズを聞きながら、それを実現するために最適な提案をしてくれたのがKCCSでした。品質への信頼はありましたが、特に電力を扱うことから生じる関係各所との複雑な書類のやりとりなど、最初から最後までしっかりとサポートしてくれました」。また、太陽電池モジュール設置の効果は、使用電力削減やBCP対策の磐石化だけではない。パネル自体の遮光効果により空調効率が高まるためCO2排出量やコスト削減につながる。「これから夏季に向けて効果が期待できる」と野村氏は話す。

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