コロナ禍でビジネス英語はどう変わる？ スピーキング力向上の鍵は目標設定と可視化

新型コロナウイルスの影響でオンライン化が進む

コロナ禍により一時経済活動は停滞したものの、企業にとっては将来を見据えた取り組みを止めるわけにはいかない。とくにグローバル展開をしている企業は共同プロジェクトや商談、交渉など海外とのやり取りが必須だろう。ただし、そこには大きな変化が起きていることに注目したい。興味深いデータがある。英語関連事業を展開するレアジョブが2020年10月に行った調査である。

海外とのコミュニケーションはオンラインに移行

Q.新型コロナウイルスの流行前後で、会社全体における海外とのリモート・コミュニケーションの変化について（社内外を問わず）、回答。（N=289,単一回答）：2020年度グローバルリーダー育成サーベイより

レアジョブ
法人事業本部 副本部長
アセスメント事業担当
安藤 益代

同社法人事業本部 副本部長の安藤益代氏は次のように紹介する。「当社が最近、企業むけにグローバルリーダー育成サーベイを行ったところ、あらゆる側面にコロナ禍の影響がおよび、デジタル化が加速していることがわかりました。

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まず海外出張が『かなり減った・減った』と回答した企業が92％に達している一方で、ウェブ会議・電話会議が『かなり増えた・増えた』と回答した企業は86％に上っています。感覚的にはわかっていたけれど、あたらめて数字で確認できました」。

海外とのコミュニケーションが大きくオンラインに移行しているわけだ。またオンラインが当たり前になると、海外のステークホルダーとの会議の開催など接点がむしろ増える面もある。ここでは主に英語を使うことになるが、対面のコミュニケーションとどこが異なるのか。また留意すべき点はあるのか。

立教大学
経営学部 国際経営学科 教授
グローバル教育センター長
松本 茂

立教大学教授・グローバル教育センター長の松本茂氏は次のように答える。「大きく3つのポイントがあると思われます。1つ目は『文を言い切る力』、2つ目は『主導権を取る』工夫、そして3つ目は話し手の表情など『非言語の要素』を読みきることです。『文を言い切る力』について、対面であれば会話を言い切らなくても相手が話をつなげてくれることもありますが、オンラインでは与えられた限られた時間内で、言いたいことを伝えなければなりません。さらにオンラインでは同時に話すと混乱するため、今は自分が話したいと『主導権を取る』ことも大切です。一方で、対面と異なり相手の感情などが読み取りにくいため、相手の反応を見ながら会話をするとともに、自分も表情豊かには話すといった『非言語の要素』の表現力も求められます」。

日本のビジネスパーソンの多くが英語スピーキング力に課題感

海外とのコミュニケーションがオンラインにシフトしていくことで、新たな要素が加わることは間違いない。

「ただし」と松本氏は語る。「ビジネスコミュニケーションで重要なのは、『何を伝え合うか』ということです。オンラインならではの工夫はあっても、その本質に変わりはありません」。

さらに安藤氏はグローバル人材育成や英語コミュニケーション力育成に長年携わってきた経験から次のように疑問を投げかける。「英語の4技能（聞く、読む、書く、話す）の中では、話す、すなわちスピーキング力に課題を感じているビジネスパーソンが多いようです。その理由はどこにあるのでしょうか」。

英語を話せるようになりたいという憧れだけでなく、実際に自分が関わるビジネスへの必要性が高いと感じている人も増えているようだ。

松本氏は次のように答える。「今、40代、50代のビジネスパーソンは、学校でスピーキングの教育をほとんど受けていませんので、そもそも学習時間が少ないのです。その点では、『聞く』『読む』ことはできても、話せないのは当たり前ともいえます」。

話す際には、情報や意見を自ら相手に提示しなければならない。さらに、相手に伝わるように話を論理的に構成しなければならない。さらに即答力が求められる。一朝一夕に身に付けられるものではないという。

9割近くの企業が、グローバル人材が英語力不足と認識

Q.グローバル人材の育成にあたり、対象となる従業員（プールとなる人材も含め）の英語力について、当てはまるものをお選びください。(N=207, 単一回答)：2020年度グローバルリーダー育成サーベイより

安藤氏は「そうした中、すでに大人になってしまったビジネスパーソンが、スピーキング力を向上させるためには、どのような取り組みが必要でしょうか」と尋ねる。

松本氏は「正しい英語を話すというミクロ的な点ではなく、話を論理的に構成する力や批判的にものを考える力といったマクロ的な点は、大人のほうがいろいろな知識、経験もあるので、力を伸ばしやすいと考えられます。さらに大切なのは、自分なりの会話の引き出しを持つことです。ビジネスのことだけでなく、文化やスポーツ面についても、外国の人に尋ねられたら自分なら英語でどう答えるだろうかと日頃から考える習慣を身に付けておくといいでしょう」とアドバイスする。

社員のスピーキング力を定量的に把握し、ゴールを目指す

多くの企業は、グローバル展開を進める中で、それを担う人材の英語力については厳しい認識をしている。

安藤氏は「前述のサーベイでは、約9割の企業が、グローバルに活躍してもらいたい人材の英語力が不足していると回答しています。企業の研修担当者の方が、限られた時間の中で、社員の皆さんのスピーキング力を向上させるために、どのような取り組みが効果的でしょうか」と質問する。スピーキング力向上に成功している企業とそうでない企業の違いはどこにあるのだろうか。

松本氏は「大切なのは、自社にとってどのような状態を『話せる』と言うのかというゴールを設定し、その目標に到達するために何が必要なのかを考え実行することです。部署によってゴールは異なるかもしれません。調達部門とマーケティング部門では使う単語やフレーズのほか、交渉やセールス・プレゼンテーションなど、英語を使うシーンも異なるでしょう。長期的な方針に基づく施策が必要ですし、その進捗を把握し改善していくことが大切です」。

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こうした取り組みを行う前提として、やみくもに研修を実施するのでなく、まず自社の社員が現在、どれくらいのスキルを持っているのかを可視化することが必要だろう。

安藤氏は、「社内で英語テストを実施している企業は多いのですが、スピーキング力を測っている企業はまだ少ないです。またスピーキング力について、必ずしも英語が得意でない管理職でも部下や採用候補の力を判断できるような汎用的なモノサシがないのが実情です。そのため当社では、英語のスピーキング力を簡単に判定できるテスト『PROGOS（プロゴス）』を開発し、2020年6月にサービス提供を始めました」と話す。「PROGOS」は語学力を示す国際標準規格「CEFR（セファール）」に準拠しているが、これは仕事で実際に使える力を世界共通のモノサシで測れるからだそうだ。海外のグローバル企業がどんな英語レベルを求めているかも比較できるので興味深い。インターネット環境があれば誰でもどこからでも約20分で測定可能だ。さらに、人工知能（AI）を用いた自動採点版では最短数分で結果がわかり、しかも自動採点版は1回500円（税抜）と従来のテストの約10分の1という驚異的な価格設定だ。

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松本氏も「一定期間にどれだけ上達したかがわかるので、社員にとっても英語学習のモチベーション維持につながるのではないでしょうか」と期待を寄せる。

デジタル化へのシフトで益々重要になるビジネス英語スピーキング力。その対策に「PROGOS」は活用できそうだ。

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