企業が｢自然エネルギー｣を無視すべきでないワケ(前編) 気候変動リスク回避､将来の先行投資として

自然エネルギー財団
シニアマネージャー
石田雅也氏

――自然エネルギー財団で石田さんはどのような活動をされているのでしょうか。

石田 自然エネルギー財団は、その名のとおり日本に自然エネルギーを広めることをミッションとして活動しているシンクタンクです。理事長がスウェーデン人で、彼の人脈も含めて海外の専門家とのネットワークが豊富で、私たちの提供する情報もグローバルなデータや知見に基づいていることが強みです。

財団の中で、私はビジネス連携を担当しています。平たく言えば、企業による自然エネルギーの利用を増やすこと。今「RE100」（企業の再生可能エネルギー利用を100％にするイニシアチブ）が世界中で広がっていますが、この流れに乗って、日本企業にもオフィスや工場、店舗で使う自然エネルギーを増やしていただきたく活動を行っています。

――自然エネルギーは、再生可能エネルギーと別のものでしょうか。

石田 同じです。私たちの財団も英語名は「Renewable Energy Institute」ですが、日本語名では「自然エネルギー財団」になります。「Renewable Energy」を日本語に訳す場合に、「再生」という言葉には一度なくなったものが復活するイメージが強いこともあり、自然環境の中で持続的に繰り返し生み出されるエネルギーという意味で、「自然」と訳したほうが日本人の耳になじむ気がします。

今、世界で主に利用されている自然エネルギーは、太陽光、風力、水力、地熱、バイオの5つです。さらに、まだ規模やコストの面で実用レベルに達していませんが、将来は海洋エネルギー、つまり波力、潮力の利用も期待されています。